クレオ(9698)のソフトウエア仮勘定の推移 - 全期間
連結
- 2012年3月31日
- 7600万
- 2013年3月31日 -6.58%
- 7100万
- 2014年3月31日 +43.66%
- 1億200万
- 2015年3月31日 +0.98%
- 1億300万
- 2016年3月31日 -89.32%
- 1100万
- 2017年3月31日 +227.27%
- 3600万
- 2018年3月31日 +163.89%
- 9500万
- 2018年6月30日 +26.32%
- 1億2000万
- 2018年9月30日 -50%
- 6000万
- 2018年12月31日 -50%
- 3000万
- 2019年3月31日 +73.33%
- 5200万
- 2019年6月30日 +32.69%
- 6900万
- 2019年9月30日 -42.03%
- 4000万
- 2019年12月31日 +175%
- 1億1000万
- 2020年3月31日 +48.18%
- 1億6300万
- 2020年6月30日 +49.08%
- 2億4300万
- 2020年9月30日 +0.41%
- 2億4400万
- 2020年12月31日 +14.34%
- 2億7900万
- 2021年3月31日 +20.43%
- 3億3600万
- 2021年6月30日 -67.86%
- 1億800万
- 2021年9月30日 -42.59%
- 6200万
- 2021年12月31日 +62.9%
- 1億100万
- 2022年3月31日 -1.98%
- 9900万
- 2022年6月30日 -19.19%
- 8000万
- 2022年9月30日 +60%
- 1億2800万
- 2022年12月31日 +10.94%
- 1億4200万
- 2023年3月31日 -57.75%
- 6000万
- 2023年6月30日 -80%
- 1200万
- 2023年9月30日 +266.67%
- 4400万
- 2023年12月31日 +95.45%
- 8600万
- 2024年3月31日 -44.19%
- 4800万
- 2024年6月30日 +81.25%
- 8700万
- 2024年9月30日 +16.09%
- 1億100万
- 2024年12月31日 +25.74%
- 1億2700万
- 2025年3月31日 +9.45%
- 1億3900万
- 2025年6月30日 +23.74%
- 1億7200万
- 2025年9月30日 +50%
- 2億5800万
- 2025年12月31日 -20.93%
- 2億400万
個別
- 2018年3月31日
- 9300万
- 2019年3月31日 -44.09%
- 5200万
- 2020年3月31日 +203.85%
- 1億5800万
- 2021年3月31日 +112.66%
- 3億3600万
- 2022年3月31日 -70.54%
- 9900万
- 2023年3月31日 -39.39%
- 6000万
- 2024年3月31日 -20%
- 4800万
- 2025年3月31日 +189.58%
- 1億3900万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主なものは次のとおりであります。2025/06/26 9:43
2.当期減少額欄の( )内は内書きで減損損失の計上額であります。建物 パーテーション工事 4百万円 ソフトウエア 製品マスター 144百万円 ソフトウエア仮勘定 製品マスター仕掛品 91百万円
3.減損損失累計額については、建物に関しては減価償却累計額に含めて、土地、ソフトウエアに関しては直接控除した金額を表示しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 前連結会計年度末に比べ、90百万円の減少となりました。2025/06/26 9:43
これは主として、ソフトウエア仮勘定が増加した一方で、ソフトウエアおよび繰延税金資産が減少したこと
によるものであります。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (2) ソフトウエア、ソフトウエア仮勘定2025/06/26 9:43
当社においては、「固定資産の減損に係る会計基準」(企業会計審議会 2002年8月9日)及び「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会 1998年3月13日)に基づき、減損処理の要否を検討しております。(単位:百万円) ソフトウエア 485 351 ソフトウエア仮勘定 48 139 ソフトウエア評価損 99 -
減損処理の要否の検討にあたり、割引前将来キャッシュ・フローの見積りには、重要な不確実性が含まれると判断しております。減損損失の判定を行う事業単位において、損益状況の悪化や事業内容の変化によって減損処理が必要となる状況が生じた場合には、減損損失の計上が必要となる可能性があります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (2) ソフトウエア、ソフトウエア仮勘定2025/06/26 9:43
当社グループにおいては、「固定資産の減損に係る会計基準」(企業会計審議会 2002年8月9日)及び「研究開発費等に係る会計基準」(企業会計審議会 1998年3月13日)に基づき、減損処理の要否を検討しております。(単位:百万円) ソフトウエア 485 354 ソフトウエア仮勘定 48 139 ソフトウエア評価損 99 -
減損処理の要否の検討にあたり、割引前将来キャッシュ・フローの見積りには、重要な不確実性が含まれると判断しております。減損損失の判定を行う事業単位において、損益状況の悪化や事業内容の変化によって減損処理が必要となる状況が生じた場合には、減損損失の計上が必要となる可能性があります。