退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億2463万
- 2009年3月31日 +16.84%
- 4億9614万
- 2010年3月31日 +1.1%
- 5億159万
- 2011年3月31日 +21.75%
- 6億1071万
- 2012年3月31日 +25.34%
- 7億6548万
- 2013年3月31日 +33.31%
- 10億2048万
個別
- 2008年3月31日
- 3億6847万
- 2009年3月31日 +17.92%
- 4億3449万
- 2010年3月31日 -0.3%
- 4億3320万
- 2011年3月31日 +22.01%
- 5億2855万
- 2012年3月31日 +26.96%
- 6億7105万
- 2013年3月31日 +35.03%
- 9億613万
- 2014年3月31日 +13.85%
- 10億3163万
- 2015年3月31日 -6.26%
- 9億6707万
- 2016年3月31日 -3.47%
- 9億3353万
- 2017年3月31日 +0.49%
- 9億3813万
- 2018年3月31日 -1.44%
- 9億2458万
- 2019年3月31日 -4.42%
- 8億8367万
- 2020年3月31日 -2.16%
- 8億6460万
- 2021年3月31日 +3.48%
- 8億9471万
- 2022年3月31日 -0.48%
- 8億9038万
- 2023年3月31日 -1.7%
- 8億7528万
- 2024年3月31日 -3.99%
- 8億4040万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/28 10:35
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 投資有価証券評価損 556,909千円 507,508千円 退職給付引当金 267,838千円 257,164千円 減損損失 499,234千円 499,208千円
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
①教材
先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
②商品・貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2024/06/28 10:35