男性13名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.1%)
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役 社長 | ― | 内 田 和 弘 | 昭和34年4月28日生 | | 昭和58年4月 | コンピューターサービス㈱ (現SCSK㈱)入社 | | 平成4年12月 | CSI㈱(現㈱CSIソリューションズ)取締役 | | 平成7年6月 | 同社常務取締役 | | ㈱CSK(現SCSK㈱)理事 | | 平成14年3月 | ㈱JIEC取締役 | | 平成19年6月 | ㈱シマンテック執行役員 | | 平成21年4月 | 同社常務執行役員 | | 平成23年4月 | 当社入社 | | 平成25年4月 | 当社HULFT事業部長 | | ㈱アプレッソ取締役 | | 平成26年4月 | 世存信息技術(上海)有限公司董事長 | | 平成26年6月 | 当社取締役 | | 平成27年6月 | 当社常務取締役 | | 平成27年11月 | 当社特命プロジェクト担当 | | 平成28年4月 | 当社代表取締役社長(現任) HULFT, Inc. Chairman & CEO | | 平成28年11月 | HULFT, Inc. Chairman |
| (注)3 | 4,300 |
| 常務取締役 | テクノベーションセンター長兼プロダクトディベロップメントセンター長 | 小 野 和 俊 | 昭和51年8月6日生 | | 平成11年4月 | サン・マイクロシステムズ(現Oracle Corporation)入社 | | 平成12年10月 | 旧㈱アプレッソ代表取締役社長 | | 平成15年12月 | ㈱アプレッソ代表取締役副社長 | | 平成25年7月 | 当社顧問 | | 平成25年9月 | ㈱アプレッソ代表取締役社長(現任) | | 平成26年11月 | 当社CTO(現任) | | 平成27年6月 | 当社取締役 | | 平成28年4月 | 当社常務取締役(現任) | | 当社テクノベーションセンター長 | | 平成30年4月 | 当社テクノベーションセンター長兼プロダクトディベロップメントセンター長(現任) |
| (注)3 | 2,700 |
| 取締役 | ― | 土 橋 眞 吾 | 昭和34年10月29日生 | | 昭和57年4月 | ㈱西武クレジット(現㈱クレディセゾン)入社 | | 平成16年2月 | 同社関連事業部長 | | 平成16年3月 | 出光クレジット㈱監査役 | | 平成18年10月 | 静銀セゾンカード㈱監査役 | | 平成19年3月 | ㈱クレディセゾン財務部長 | | 平成19年4月 | ㈱セゾンファンデックス取締役 | | 平成21年5月 | ㈱アトリウム監査役 | | 平成23年6月 | 当社取締役(現任) | | 当社財務経理部長 | | 平成25年4月 | ㈱アプレッソ監査役 | | 平成26年4月 | 当社事業管理部長 | | 当社財務経理部担当 | | 平成27年4月 | 当社コーポレートサービス本部長 | | 世存信息技術(上海)有限公司監事 | | 平成27年5月 | ㈱フェス監査役 | | 平成28年4月 | 当社事業管理部長 | | 平成28年10月 | 当社経営推進部担当 | | 当社ビジネスサポート部担当 | | 平成29年4月 | 当社総務部担当 | | 平成29年6月 | 当社財務経理担当(現任) |
| (注)3 | ― |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
| 取締役 | Fintechプラットフォーム事業部長 | 大 沢 隆 | 昭和38年9月2日生 | | 昭和60年4月 | 当社入社 | | 平成26年11月 | 当社カードシステム事業部長 | | 平成27年6月 | 当社取締役(現任) | | 平成30年4月 | 当社Fintechプラットフォーム事業部長(現任) 当社流通ITサービス事業担当 |
| (注)3 | ― |
| 取締役 | コーポレートサービスセンター長兼経営推進部長 | 藤 内 聖 文 | 昭和39年10月10日生 | | 昭和62年4月 | 国際電信電話株式会社(現 KDDI 株式会社)入社(平成 8 年~10 年まで KDD America, Inc.カリフォルニア支社出向) | | 平成13年1月 | 株式会社ジェー・アイ・イー・シー 入社 | | 平成15年10月 | アイ・ティー・シーネットワーク株式会社(現コネクシオ株式会社) 入社 | | 平成16年6月 | 同社公開準備室長 | | 平成17年4月 | 同社経営企画部長 | | 平成22年4月 | 同社ショップサポート部長 | | 平成25年4月 | 同社法人ビジネス企画部長 | | 平成28年4月 | 当社HULFT 事業部事業企画部長 | | 平成28年11月 | 世存信息技術(上海) 有限公司 董事(現任) HULFT Inc. Board of Directors(現任) | | 平成29年7月 | 当社経営推進部長 | | 平成30年4月 | 当社コーポレートサービスセンター長兼経営推進部長(現任) | | 平成30年6月 | 当社取締役(現任) |
| (注)3 | ― |
| 取締役 | ― | 山 本 善 久 | 昭和40年3月10日生 | | 昭和63年4月 | 株式会社クレディセゾン 入社 | | 平成18年3月 | 同社システム企画部長 | | 平成19年3月 | 同社システム本部副本部長 | | 平成20年3月 | 同社システム企画部長 | | 平成23年6月 | 同社取締役 | | 平成24年3月 | 同社システム企画部担当 | | 平成30年4月 | 当社顧問 | | 平成30年6月 | 当社取締役(現任) 当社Fintechプラットフォーム事業技術戦略管掌(現任) |
| (注)3 | ― |
| 取締役 | ― | 川 野 忠 明 | 昭和24年9月2日生 | | 昭和47年4月 | ㈱野村電子計算センター(現㈱野村総合研究所)入社 | | 平成5年6月 | 同社取締役 | | 平成11年6月 | 同社常務取締役 | | 平成13年6月 | 同社専務取締役 | | 平成14年4月 | エヌ・アール・アイ・データサービス㈱(現㈱野村総合研究所)代表取締役副社長 | | 平成18年4月 | ㈱野村総合研究所専務執行役員 | | 平成18年6月 | 同社取締役専務執行役員 | | 平成20年4月 | 同社代表取締役専務執行役員 | | 平成21年4月 | 同社取締役 | | 平成22年6月 | 同社顧問 | | 平成23年6月 | 当社取締役(現任) |
| (注)3 | 6,500 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
| 取締役 | ― | 鈴 木 孝 一 | 昭和31年1月2日生 | | 昭和54年4月 | 大和證券㈱入社 | | 平成8年4月 | ㈱大和総研証券システム開発部長 | | 平成13年11月 | 大和証券㈱経営企画部大和証券システム全面刷新責任者 | | 平成15年4月 | 同社システム企画部長 | | 平成17年4月 | 同社執行役員 | | 平成20年4月 | 同社常務取締役管理副本部長 | | 平成22年4月 | ㈱大和総研大和証券グループシステム最高責任者 | | 平成23年4月 | 同社専務取締役 | | 平成26年4月 | ㈱大和総研代表取締役副社長 | | ㈱大和総研ホールディングス代表取締役副社長 | | ㈱大和総研ビジネス・イノベーション代表取締役副社長 | | 平成28年4月 | ㈱大和総研ホールディングス顧問 | | 平成29年6月 | 当社取締役(現任) | | 平成30年1月 | IPOC株式会社代表取締役社長(現任) |
| (注)3 | 100 |
| 取締役 | ― | 吉 田 雅 彦 | 昭和22年4月1日生 | | 昭和44年4月 | 高千穂交易株式会社入社 | | 昭和60年4月 | 同社横浜支店長 | | 昭和63年4月 | 合併に伴い日本ユニシス株式会社入社 | | 昭和63年9月 | 日本タンデムコンピューターズ株式会社入社 | | 平成10年1月 | 合併に伴いコンパックコンピュータ株式会社入社 | | 平成11年10月 | 同社常務取締役営業統括本部長 | | 平成14年11月 | 合併に伴い日本ヒューレット・パッカード株式会社入社、常務執行役員 | | 平成16年5月 | 同社専務執行役員営業担当 | | 平成19年2月 | 同社取締役専務執行役員営業担当 | | 平成19年7月 | 日本HPファイナンシャルサービス株式会社代表取締役社長(兼任) | | 平成21年4月 | 日本ヒューレット・パッカード株式会社取締役相談役 | | 平成21年6月 | 株式会社データ・アプリケーション社外取締役 | | 平成25年4月 | ワクコンサルティング株式会社最高顧問(現任) | | 平成25年6月 | インテック株式会社社外取締役 | | 平成25年7月 | 日本マイクロソフト株式会社顧問 | | 平成25年10月 | 株式会社P&Aアソシエイツ代表(現任) | | 平成26年6月 | 日本サード・パーティ株式会社社外取締役(現任) | | 平成29年6月 | 株式会社日本テクノス社外取締役(現任) | | 平成29年7月 | FPTジャパン株式会社エグゼクティブアドバイザー(現任) | | 平成30年6月 | 当社取締役(現任) |
| (注)3 | ― |
| 取締役 | ― | 屋 代 浩 子 | 昭和40年3月31日生 | | 昭和63年4月 | 野村證券株式会社入社 | | 平成5年4月 | ゴールドマン・サックス証券株式会社入社 | | 平成13年3月 | フォルシア株式会社代表取締役社長(兼)最高経営責任者(CEO)(現任) | | 平成30年6月 | 当社取締役(現任) |
| (注)3 | ― |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
| 常勤監査役 | ― | 三 谷 宏 雄 | 昭和29年10月15日生 | | 昭和53年4月 | ㈱西武百貨店(現㈱そごう・西武)入社 | | 平成5年5月 | ㈱クレディセゾン入社 | | 平成6年4月 | 同社クレジット営業企画部長 | | 平成9年5月 | 同社信用企画部長 | | 平成12年2月 | 同社企画部長 | | 平成20年10月 | ㈱キュービタス経営管理部長 | | 平成23年6月 | りそなカード㈱取締役副社長 | | 平成27年4月 | 当社顧問 | | 平成27年6月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)5 | ― |
| 常勤監査役 | ― | 三 宅 信 一 | 昭和28年10月16日生 | | 昭和53年4月 | 三井物産㈱入社 | | 平成9年7月 | ㈱物産マイクロエレクトロニクス(現三井物産エレクトロニクス㈱)代表取締役社長 | | 平成15年1月 | 三井物産㈱エレクトロニクス事業本部半導体事業部長 | | 平成16年10月 | 同社情報産業本部エレクトロニクス事業部長 | | 平成19年7月 | 同社情報産業本部情産業務部長 | | 平成22年4月 | 同社理事情報産業本部情産業務部長 | | 平成24年6月 | 三井石油㈱(現東燃ゼネラル石油㈱)監査役 | | 平成26年6月 | トライネット・ロジスティクス㈱(現三井物産グローバルロジスティクス㈱)監査役 | | 平成28年6月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)6 | 400 |
| 監査役 | ― | 小 川 憲 久 | 昭和26年1月7日生 | | 昭和54年4月 | 弁護士登録 | | 柏木・清塚法律事務所入所 | | 昭和62年10月 | 小川憲久法律事務所長 | | 平成6年6月 | 山九㈱監査役(現任) | | 平成6年12月 | 紀尾井坂法律特許事務所(現紀尾井坂テーミス綜合法律事務所)弁護士(現任) | | 平成10年4月 | ㈱ナイスクラップ監査役 | | 平成24年6月 | 一般財団法人ソフトウェア情報センター理事 | | 平成26年6月 | 当社監査役(現任) |
| (注)4 | 1,600 |
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
| 監査役 | ― | 小 林 隆 博 | 昭和33年3月17日生 | | 昭和56年4月 | ㈱リコー入社 | | 昭和61年1月 | Ricoh Netherlands BV(欧州統括会社)赴任 | | 昭和63年1月 | ㈱リコー海外本部 | | 平成6年3月 | Ricoh Corporation(米国現地法人)Director,Strategic Planning | | 平成17年6月 | ㈱リコー海外事業本部・事業企画室長 | | 平成19年3月 | Ricoh Australia Pty(オーストラリア現地法人)副社長 | | 平成20年9月 | ㈱リコー海外本部事業統括室長 | | 平成21年6月 | 同社グローバルマーケティング本部事業企画室長 リコーロジスティクス㈱取締役 | | 平成22年7月 | リコーITソリューションズ㈱監査役 | | 平成23年4月 | リコージャパン㈱監査役 | | 平成24年7月 | ㈱リコー経理本部事業支援部長 | | 平成26年8月 | 同社ビジネスソリューション事業本部事業企画室長 | | 平成29年4月 | 同社コーポレート人事部シニアマネジメント | | 平成29年6月 | 当社監査役(現任) |
| (注)7 | ― |
(注) 1 取締役川野忠明氏、鈴木孝一氏、吉田雅彦氏、屋代浩子氏は社外取締役であります。
2 監査役三谷宏雄氏、三宅信一氏、小川憲久氏、小林隆博氏は社外監査役であります。
3 平成30年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 平成30年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 平成27年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 平成28年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7 平成29年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8 平成30年4月1日以降の株式累積投資による取得株式数は、有価証券報告書提出日現在において確認ができないため、平成30年3月31日現在の実質持株数を記載しております。