燦 HD(9628)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億8437万
- 2009年3月31日 +4.01%
- 3億9977万
- 2010年3月31日 -0.39%
- 3億9821万
- 2011年3月31日 +4.47%
- 4億1602万
- 2012年3月31日 +7.74%
- 4億4820万
- 2013年3月31日 +47.36%
- 6億6049万
- 2014年3月31日 -19.33%
- 5億3280万
- 2015年3月31日 -15.42%
- 4億5065万
- 2016年3月31日 -5.02%
- 4億2802万
- 2017年3月31日 -6.15%
- 4億171万
- 2018年3月31日 +24.26%
- 4億9915万
- 2019年3月31日 +4.88%
- 5億2351万
- 2020年3月31日 -6.07%
- 4億9175万
- 2021年3月31日 -1.45%
- 4億8461万
- 2022年3月31日 -11.89%
- 4億2700万
- 2023年3月31日 +21.78%
- 5億2000万
- 2024年3月31日 +8.85%
- 5億6600万
- 2025年3月31日 +20.32%
- 6億8100万
個別
- 2008年3月31日
- 2930万
- 2009年3月31日 +11.13%
- 3256万
- 2010年3月31日 +6.77%
- 3476万
- 2011年3月31日 -0.6%
- 3455万
- 2012年3月31日 +3.76%
- 3585万
- 2013年3月31日 +45.6%
- 5220万
- 2014年3月31日 -17.98%
- 4282万
- 2015年3月31日 -9.68%
- 3867万
- 2016年3月31日 +2.71%
- 3972万
- 2017年3月31日 -11.85%
- 3501万
- 2018年3月31日 +22.73%
- 4297万
- 2019年3月31日 -4.47%
- 4105万
- 2020年3月31日 +6.11%
- 4356万
- 2021年3月31日 -4%
- 4182万
- 2022年3月31日 -1.97%
- 4100万
- 2023年3月31日 +26.83%
- 5200万
- 2024年3月31日 -19.23%
- 4200万
- 2025年3月31日 +26.19%
- 5300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は下記のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~20年2025/06/26 9:10 - #2 引当金明細表(連結)
- 2025/06/26 9:10
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 467 26 51 442 賞与引当金 42 53 42 53 役員賞与引当金 51 52 51 52 従業員株式給付引当金 2 1 0 3 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 9:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 株式報酬費用 32 45 賞与引当金 13 16 未払金 6 8
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 9:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 資産除去債務 172 266 賞与引当金 193 231 未払事業税等 70 156
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定しております。)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は下記のとおりであります。
建物 18~50年
構築物 10~20年
機械及び装置 7~15年
工具、器具及び備品 3~15年2025/06/26 9:10