9627 アイン HD

9627
2026/03/18
時価
1958億円
PER 予
14.39倍
2010年以降
6.32-43.27倍
(2010-2025年)
PBR
1.29倍
2010年以降
0.92-4.59倍
(2010-2025年)
配当 予
1.45%
ROE 予
8.95%
ROA 予
2.57%
資料
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アイン HD(9627)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年4月30日
57億9458万
2009年4月30日 +3.33%
59億8752万
2010年4月30日 +0.1%
59億9344万
2010年10月31日 +3.79%
62億2051万
2011年1月31日 +3.73%
64億5263万
2011年4月30日 +0.06%
64億5655万
2011年7月31日 +0.41%
64億8327万
2011年10月31日 +1.77%
65億9781万
2012年1月31日 +3.9%
68億5508万
2012年4月30日 +2.83%
70億4895万
2012年7月31日 +5.95%
74億6851万
2012年10月31日 +6.74%
79億7188万
2013年1月31日 +1.14%
80億6308万
2013年4月30日 +2.29%
82億4780万
2013年7月31日 +2.65%
84億6621万
2013年10月31日 +0.94%
85億4617万
2014年1月31日 +9.83%
93億8623万
2014年4月30日 +6.14%
99億6242万
2014年7月31日 +2.67%
102億2799万
2014年10月31日 +0.26%
102億5482万
2015年1月31日 +4.9%
107億5682万
2015年4月30日 +8.57%
116億7853万
2015年7月31日 +1.7%
118億7704万
2015年10月31日 +18.71%
140億9947万
2016年1月31日 +4.86%
147億8431万
2016年4月30日 -0.61%
146億9473万
2016年7月31日 -0.84%
145億7081万
2016年10月31日 +0.75%
146億8030万
2017年1月31日 +5.69%
155億1522万
2017年4月30日 -0.97%
153億6526万
2017年7月31日 -0.15%
153億4229万
2017年10月31日 -1.06%
151億8041万
2018年1月31日 +0.32%
152億2871万
2018年4月30日 -1.93%
149億3410万
2018年7月31日 -1.08%
147億7300万
2018年10月31日 +6.49%
157億3200万
2019年1月31日 +1.56%
159億7800万
2019年4月30日 +2.34%
163億5200万
2019年7月31日 +0.02%
163億5500万
2019年10月31日 +1.24%
165億5800万
2020年1月31日 +0.89%
167億500万
2020年4月30日 -0.57%
166億900万
2020年7月31日 -0.53%
165億2100万
2020年10月31日 -1.79%
162億2500万
2021年1月31日 +0.67%
163億3300万
2021年4月30日 -0.39%
162億7000万
2021年7月31日 +0.46%
163億4500万
2021年10月31日 +4.22%
170億3400万
2022年1月31日 +5.58%
179億8400万
2022年4月30日 -2.62%
175億1200万
2022年7月31日 +11.38%
195億500万
2022年10月31日 +2.45%
199億8300万
2023年1月31日 +3.04%
205億9100万
2023年4月30日 +3.96%
214億700万
2023年7月31日 +9.01%
233億3600万
2023年10月31日 +1.23%
236億2400万
2024年1月31日 +14.33%
270億1000万
2024年4月30日 +0.41%
271億2200万
2024年7月31日 +1.85%
276億2500万
2024年10月31日 +14.45%
316億1600万
2025年1月31日 +0.51%
317億7800万
2025年4月30日 -0.41%
316億4800万
2025年7月31日 +2.26%
323億6200万
2025年10月31日 +18.23%
382億6000万
2026年1月31日 +0.44%
384億2800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は、次のとおりです。
建物及び構築物 10年~50年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
2025/07/31 10:56
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日)当連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日)
建物及び構築物0百万円141百万円
土地41623
2025/07/31 10:56
#3 固定資産除売却損の注記(連結)
※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日)当連結会計年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日)
固定資産除却損
建物及び構築物94百万円69百万円
有形固定資産「その他」623
固定資産売却損
建物及び構築物755
土地137
2025/07/31 10:56
#4 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年5月1日 至 2024年4月30日)
場 所用 途種 類減損損失(百万円)
北海道5件店舗建物及び構築物257
岩手県1件店舗建物及び構築物11
宮城県1件店舗建物及び構築物42
山形県2件店舗建物及び構築物26
福島県1件店舗土地、建物及び構築物8
埼玉県1件店舗建物及び構築物10
東京都6件店舗建物及び構築物183
神奈川県2件店舗長期前払費用、建物及び構築物437
新潟県1件店舗建物及び構築物0
富山県2件店舗建物及び構築物340
福井県1件店舗建物及び構築物70
大阪府2件店舗長期前払費用、建物及び構築物164
広島県2件店舗のれん、建物及び構築物15
愛媛県1件店舗長期前払費用、建物及び構築物61
熊本県1件店舗土地、長期前払費用、建物及び構築物107
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位とし、遊休資産については物件単位でグループ化しております。
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び予想しえない市況の変化に、当初予定しておりました計画の変更を要する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減額1,737百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
2025/07/31 10:56

IRBANK 採用情報

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