9627 アイン HD

9627
2024/04/30
時価
2115億円
PER 予
20.97倍
2010年以降
6.32-43.27倍
(2010-2023年)
PBR
1.57倍
2010年以降
0.92-4.59倍
(2010-2023年)
配当 予
1.01%
ROE 予
7.51%
ROA 予
4.1%
資料
Link
CSV,JSON

土地

【期間】

連結

2008年4月30日
48億4936万
2009年4月30日 +2.26%
49億5876万
2010年4月30日 +0.87%
50億172万
2011年4月30日 +8.38%
54億2078万
2012年4月30日 +3.71%
56億2178万
2013年4月30日 +7.28%
60億3080万
2014年4月30日 +11.08%
66億9878万
2015年4月30日 +18.41%
79億3176万
2016年4月30日 +20.24%
95億3749万
2017年4月30日 +4.41%
99億5844万
2018年4月30日 +0.83%
100億4147万
2019年4月30日 +3.51%
103億9400万
2020年4月30日 +5.45%
109億6000万
2021年4月30日 -5.2%
103億9000万
2022年4月30日 -17.41%
85億8100万
2023年4月30日 +23.55%
106億200万

個別

2008年4月30日
21億106万
2009年4月30日 -1.32%
20億7331万
2010年4月30日 ±0%
20億7331万
2011年4月30日 +2.88%
21億3293万
2012年4月30日 +5.1%
22億4167万
2013年4月30日 +60.56%
35億9931万
2014年4月30日 +22.15%
43億9656万
2015年4月30日 +12.67%
49億5363万
2016年4月30日 -90.01%
4億9488万
2017年4月30日 -29.04%
3億5118万
2018年4月30日 +5.41%
3億7020万
2019年4月30日 -0.05%
3億7000万
2020年4月30日 +18.92%
4億4000万
2021年4月30日 -14.55%
3億7600万
2022年4月30日 -8.51%
3億4400万
2023年4月30日 +112.21%
7億3000万

有報情報

#1 固定資産売却益の注記(連結)
※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年5月1日至 2022年4月30日)当連結会計年度(自 2022年5月1日至 2023年4月30日)
建物及び構築物3百万円7百万円
土地1960
有形固定資産「その他」02
2023/07/31 12:49
#2 固定資産除売却損の注記(連結)
※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年5月1日至 2022年4月30日)当連結会計年度(自 2022年5月1日至 2023年4月30日)
建物及び構築物934
土地5318
有形固定資産「その他」00
2023/07/31 12:49
#3 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2022年4月30日)当連結会計年度(2023年4月30日)
建物-107
土地-328
-586
担保付債務は、次のとおりであります。
2023/07/31 12:49
#4 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2021年5月1日 至 2022年4月30日)
場 所用 途種 類減損損失(百万円)
北海道4件店舗及び遊休資産土地、建物及び構築物等77
宮城県5件店舗のれん、建物及び構築物等211
山形県1件賃貸物件土地、建物及び構築物等23
福島県3件店舗土地、のれん、建物及び構築物等316
茨城県2件店舗土地、建物及び構築物等72
埼玉県2件店舗のれん、建物及び構築物等31
千葉県3件店舗のれん、土地、建物及び構築物等71
東京都13件店舗及び賃貸物件のれん、建物及び構築物等648
神奈川県6件店舗及び賃貸物件土地、のれん、建物及び構築物等228
静岡県1件賃貸物件建物及び構築物等5
愛知県1件店舗土地、建物及び構築物等14
大阪府7件店舗のれん、建物及び構築物等290
鳥取県1件店舗のれん159
広島県1件店舗土地25
山口県1件店舗建物及び構築物等42
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位とし、遊休資産については物件単位でグループ化しております。
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び予想しえない市況の変化に、当初予定しておりました計画の変更を要する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減額2,302百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。
2023/07/31 12:49