スペース(9622)の当期純利益の推移 - 全期間
個別
- 2008年12月31日
- 16億4137万
- 2009年12月31日 -45%
- 9億270万
- 2010年3月31日 -59.47%
- 3億6586万
- 2010年6月30日 +29.12%
- 4億7239万
- 2010年9月30日 +18.12%
- 5億5799万
- 2010年12月31日 +51.68%
- 8億4638万
- 2011年3月31日 -69.85%
- 2億5515万
- 2011年6月30日 +130.93%
- 5億8924万
- 2011年9月30日 +54.14%
- 9億825万
- 2011年12月31日 +22.82%
- 11億1556万
- 2012年3月31日 -80.86%
- 2億1352万
- 2012年6月30日 +228.61%
- 7億165万
- 2012年9月30日 -20.29%
- 5億5930万
- 2012年12月31日 +62.76%
- 9億1032万
- 2013年3月31日 -59.82%
- 3億6578万
- 2013年6月30日 +125.64%
- 8億2538万
- 2013年9月30日 +32.31%
- 10億9202万
- 2013年12月31日 +54.8%
- 16億9045万
- 2014年3月31日 -53.21%
- 7億9095万
- 2014年6月30日 +33.18%
- 10億5343万
- 2014年9月30日 +29.92%
- 13億6867万
- 2014年12月31日 +28.5%
- 17億5879万
- 2015年3月31日 -75.63%
- 4億2861万
- 2015年6月30日 +145.93%
- 10億5409万
- 2015年9月30日 +47.09%
- 15億5043万
- 2015年12月31日 +43.68%
- 22億2768万
- 2016年3月31日 -80.74%
- 4億2900万
- 2016年6月30日 +108.39%
- 8億9400万
- 2016年9月30日 +64.21%
- 14億6800万
- 2016年12月31日 +47.75%
- 21億6900万
- 2017年3月31日 -71.09%
- 6億2700万
- 2017年6月30日 +119.14%
- 13億7400万
- 2017年9月30日 +42.07%
- 19億5200万
- 2017年12月31日 +27.61%
- 24億9100万
- 2018年3月31日 -76.96%
- 5億7400万
- 2018年6月30日 +105.92%
- 11億8200万
- 2018年9月30日 +36.55%
- 16億1400万
- 2018年12月31日 +30.55%
- 21億700万
- 2019年6月30日 -41.48%
- 12億3300万
- 2019年12月31日 +44.36%
- 17億8000万
- 2020年12月31日 -20.45%
- 14億1600万
- 2021年12月31日 +6.07%
- 15億200万
- 2022年12月31日 -9.12%
- 13億6500万
- 2023年6月30日 -60.37%
- 5億4100万
- 2023年12月31日 +205.91%
- 16億5500万
- 2024年12月31日 +46.04%
- 24億1700万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 上記の状況に鑑み、工事や案件の期間に関わらず原則的な取扱いを適用することが財務報告の信頼性をより向上させるものと判断し、社内システムの改修等に着手してまいりました。当連結会計年度の期首に社内システムの改修をはじめとした、会計上の体制の整備が構築できたことにより、工事や案件の期間に関わらず原則的な取扱いを適用することが可能となり、当連結会計年度より期間がごく短い工事や案件についても、一定の期間にわたり充足される履行義務として、進捗度に基づき収益を認識する方法に変更いたしました。2026/03/24 15:30
当該会計方針の変更は遡及適用し、前事業年度については、遡及適用後の財務諸表となっております。この結果、遡及適用を行う前と比べて、前事業年度の貸借対照表において流動資産の完成工事未収入金及び契約資産が4億11百万円増加、未成工事支出金が3億89百万円減少、未成工事受入金が57百万円減少、利益剰余金が25百万円増加しております。前事業年度の損益計算書においては、売上高が11百万円減少、売上原価が1百万円増加、営業利益が12百万円減少、当期純利益が8百万円減少しております。
また、前事業年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、前事業年度の利益剰余金の期首残高は34百万円増加しております。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 上記の状況に鑑み、工事や案件の期間に関わらず原則的な取扱いを適用することが財務報告の信頼性をより向上させるものと判断し、社内システムの改修等に着手してまいりました。当連結会計年度の期首に社内システムの改修をはじめとした、会計上の体制の整備が構築できたことにより、工事や案件の期間に関わらず原則的な取扱いを適用することが可能となり、当連結会計年度より期間がごく短い工事や案件についても、一定の期間にわたり充足される履行義務として、進捗度に基づき収益を認識する方法に変更いたしました。2026/03/24 15:30
当該会計方針の変更は遡及適用し、前連結会計年度については、遡及適用後の連結財務諸表となっております。この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の連結貸借対照表において流動資産の完成工事未収入金及び契約資産が4億24百万円増加、未成工事支出金が4億8百万円減少、未成工事受入金が63百万円減少、利益剰余金が25百万円増加しております。前連結会計年度の連結損益計算書においては、売上高が7百万円増加、売上原価が19百万円増加、営業利益が12百万円減少、親会社株主に帰属する当期純利益が8百万円減少しております。
また、前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、前連結会計年度の利益剰余金の期首残高は34百万円増加しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ④親会社株主に帰属する当期純利益2026/03/24 15:30
賃上げ促進税制による法人税特別控除等の影響や、特別利益に受取損害賠償金を計上したことから、親会社株主に帰属する当期純利益は37億70百万円(前連結会計年度比48.1%増)となりました。
なお、当社グループはディスプレイ事業の単一セグメントであるため、セグメントごとの記載に代えて、市場分野別に記載しております。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/03/24 15:30
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 1株当たり純資産額 1,332.28 円 1,420.28 円 1株当たり当期純利益 103.91 円 153.76 円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下の通りであります。