9613 NTTデータグループ

時価

3兆3197億円

PER 予

24.22倍

2010年以降

13.75-51.99倍
（2010-2024年）

1.93倍

2010年以降

0.91-2.84倍
（2010-2024年）

1.06%

ROE 予

7.97%

ROA 予

1.9%

負ののれん発生益、従業員数 - 金融、他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	負ののれん発生益	従業員数 - 金融		社債	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入	持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分	定期預金の純増減額（△は増加）
2008/03	-	-	-	632億	-	-	-
2009/03	-	-	-	2100億 +232.2%	-	-	-36億
2010/03	-	-	-	1800億 -14.3%	-	-	-18.4億赤縮
2011/03	-	-	-	2501億 +39%	-	-	-39.2億赤拡
2012/03	-33.8億	-	-	2501億 -0%	26百万	-	1.02億黒転
2013/03	-	-	-	2250億 -10%	-	-	46.1億大幅増
2014/03	-	-	-	2500億 +11.1%	-	-	20.9億 -54.7%
2015/03	-	-	-	2101億 -16%	139百万 +434.6%	-	-19.2億赤転
2016/03	-	-	-	2101億 +0%	308百万 +121.6%	-	-2.94億赤縮
2017/03	-	-	-	1601億 -23.8%	-	-	14億黒転
2018/03	-	-	-251億	1101億 -31.2%	-	0	-1.26億赤転
2019/03	-	12,239	-194億赤縮	500億 -54.6%	-	-	-
2020/03	-	12,396 +1.28%	-279億赤拡	500億 +0%	-	-	-
2021/03	-	12,588 +1.55%	-316億赤拡	500億 +0%	-	0	-
2022/03	-	12,663 +0.6%	-347億赤拡	250億 -50%	-	-	-
2023/03	-	12,575 -0.69%	8719億黒転	-	-	-	-
2024/03	-	-	-318億赤転	-	-	0	-

2008年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 632億3300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -

2009年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 2100億4600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -35億9900万

2010年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 1799億5900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -18億3900万

2011年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 2501億400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -39億2000万

2012年3月

負ののれん発生益: -33億7700万
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 2500億7100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 2600万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: 1億200万

2013年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 2250億3900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: 46億600万

2014年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 2500億4000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: 20億8700万

2015年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 2100億5200万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 1億3900万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -19億2100万

2016年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 2100億6200万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 3億800万
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -2億9400万

2017年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -
社債: 1600億7500万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: 14億200万

2018年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -251億2700万
社債: 1100億8100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 0
定期預金の純増減額（△は増加）: -1億2600万

2019年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: 12,239
: -194億1300万
社債: 499億9100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -

2020年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: 12,396
: -279億4500万
社債: 499億9300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -

2021年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: 12,588
: -315億8200万
社債: 499億9600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 0
定期預金の純増減額（△は増加）: -

2022年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: 12,663
: -346億9000万
社債: 249億9900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -

2023年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: 12,575
: 8718億7400万
社債: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: -
定期預金の純増減額（△は増加）: -

2024年3月

負ののれん発生益: -
従業員数 - 金融: -
: -318億2600万
社債: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分: 0
定期預金の純増減額（△は増加）: -