ソフトウエア
連結
- 2014年3月31日
- 350億9800万
- 2015年3月31日 +4.21%
- 365億7600万
個別
- 2014年3月31日
- 1600万
- 2015年3月31日 +18.75%
- 1900万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産2015/07/24 11:27
主として、ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却費の方法 - #2 事業構造改善費用に関する注記
- 当社グループは、稼働資産については、主として管理会計上の区分に基づき個々の製品・サービスのカテゴリー等をグルーピングの単位としております。2015/07/24 11:27
携帯電話用女性向けインターネットサイトサービス等に係る自社利用ソフトウエア等については、今後の使用が見込まれなくなったため、回収可能価額を保守的にゼロと見積り、減損損失として計上しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #3 固定資産の減価償却の方法
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2015/07/24 11:27
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産 - #4 業績等の概要
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2015/07/24 11:27
ソフトウエアの取得による支出122億9千6百万円、有形固定資産の取得による支出63億1千9百万円があったものの、有価証券の取得・売却による収支が316億8千8百万円の収入等により、投資活動によるキャッシュ・フローは30億4千8百万円の資金の獲得となりました。
また、前連結会計年度と比較して資金の獲得が277億7千8百万円増加(前連結会計年度は247億2千9百万円の支出)しておりますが、主に、定期預金の純増減額が52億3千2百万円の支出増となったものの、有価証券の取得・売却による収支が338億7千9百万円の収入増となったことによるものです。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 内訳は次のとおりであります。2015/07/24 11:27
当社グループは、稼働資産については、主として管理会計上の区分に基づき個々の製品・サービスのカテゴリー等をグルーピングの単位としております。用途 種類 金額(百万円) 場所 内訳(百万円) 連結子会社㈱ベネッセコーポレーションの通信教育事業等における販売管理システム 自社利用ソフトウエア 1,290 ― ― 連結子会社Berlitz Corporationのフランスにおける語学教育事業 商標権 896 ― ― 連結子会社Berlitz Corporationの社内管理システム 自社利用ソフトウエア 387 ― ― 賃貸不動産 土地 376 岡山県岡山市 ― 連結子会社㈱ベネッセコーポレーションの売却予定資産 土地等 57 岡山県真庭市 事業用資産(食材宅配事業) 自社利用ソフトウエア等 42 ― 事業用資産(学習塾運営事業) リース資産等 13 東京都練馬区内教室他(10教室)
なお、遊休資産については、個別資産をグルーピングの単位としております。 - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 有形固定資産は、1,219億9千6百万円と、対前期比で13.5%、145億5千6百万円増加しました。この増加は、主にシニア・介護事業領域で行っている入居介護サービス事業における拠点の増加においてリース取引が増加したことに伴うリース資産の増加によるものです。2015/07/24 11:27
無形固定資産は、583億5千5百万円と、前期比で0.6%、3億2千3百万円増加しました。この増加は、主にソフトウエアの増加によるものです。
投資その他の資産は、前期から1千8百万円減少して、593億2千4百万円となりました。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(主として5年及び10年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
在外連結子会社については、主として米国会計基準によっております。2015/07/24 11:27