有価証券報告書-第27期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として当社は定率法、連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
工具、器具及び備品
主として2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
a市場販売目的のソフトウエア
見込有効期間(12ヶ月)に基づく定額法
b自社利用のソフトウエア
社内における見込利用可能期間 (主に5年) に基づく定額法
cその他の無形固定資産
見込有効期間に基づく定額法
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。