建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 18億518万
- 2014年3月31日 -8.19%
- 16億5729万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- アミューズメント施設機器 3~5年2014/06/26 9:56
建物 6~47年
(2)無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2014/06/26 9:56
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) アミューズメント施設機器 23,492千円 アミューズメント施設機器 27,003千円 土地 800 建物 47,897 その他 2,620 その他 546 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2014/06/26 9:56
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) アミューズメント施設機器 9,094千円 アミューズメント施設機器 21,083千円 建物 102,658 建物 41,531 その他 1,299 その他 48 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/26 9:56
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 工具器具・備品 379 工具器具・備品 851 その他 371 建物 9,030 ソフトウエア 6,666 - - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/06/26 9:56
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 仕掛販売用不動産 165,870 174,292 建物及び構築物 420,827 755,402 土地 509,473 2,128,009
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2014/06/26 9:56
当社グループは原則として店舗ごとに収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位とし、また賃貸用不動産及び遊休資産(アミューズメント施設機器等及び貸与資産の内事業の用に供していないもの)については各資産をグルーピングの最小単位としております。場所 用途 種類 神奈川県横浜市他 店舗等 建物等 神奈川県相模原市他 遊休資産等 アミューズメント施設機器等
その中で、市場価格の著しい下落及び賃貸・損益収支が低下している資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(281,291千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物91,777千円アミューズメント施設機器189,330千円及び工具、器具及び備品184千円であります。 - #7 設備投資等の概要
- また、当連結会計年度において、アミューズメント事業で減損損失116百万円を計上しております。減損損失の内容については、「第5経理の状況 1連結財務諸表 (1)連結財務諸表 注記事項(損益計算書関係)※7.減損損失」に記載のとおりであります。2014/06/26 9:56
なお、同期における主な売却及び除却等につきましては、神奈川県相模原市の土地・建物の売却等15百万円(純額)及びアミューズメント事業の不要なアミューズメント施設機器13百万円(純額)であります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法{連結子会社の建物(建物付属設備は除く)は定額法}
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
アミューズメント施設機器 3~5年
建物 6~47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産については、リース期間を耐用年数とする定率法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
定額法2014/06/26 9:56