有価証券報告書-第47期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※7 減損損失
前連結会計年度(平成24年4月1日 至平成25年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは原則として店舗ごとに収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位とし、また賃貸用不動産及び遊休資産(アミューズメント施設機器等及び貸与資産の内事業の用に供していないもの)については各資産をグルーピングの最小単位としております。
その中で、市場価格の著しい下落及び賃貸・損益収支が低下している資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(281,291千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物91,777千円アミューズメント施設機器189,330千円及び工具、器具及び備品184千円であります。
店舗及び賃貸用不動産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.5%で割り引いて算出しております。遊休資産については、回収可能価額を正味売却価額により測定しており、土地及び建物については、売却を前提とした鑑定評価額により評価しております。
当連結会計年度(平成25年4月1日 至平成26年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
当社グループは原則として店舗ごとに収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位とし、また賃貸用不動産及び遊休資産(アミューズメント施設機器等及び貸与資産の内事業の用に供していないもの)については各資産をグルーピングの最小単位としております。
その中で、市場価格の著しい下落及び賃貸・損益収支が低下している資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(116,035千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物22,928千円アミューズメント施設機器93,106千円であります。
店舗及び賃貸用不動産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.5%で割り引いて算出しております。遊休資産については、回収可能価額を正味売却価額により測定しており、土地及び建物については、売却を前提とした鑑定評価額により評価しております。
前連結会計年度(平成24年4月1日 至平成25年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 神奈川県横浜市他 | 店舗等 | 建物等 |
| 神奈川県相模原市他 | 遊休資産等 | アミューズメント施設機器等 |
| その他 | 遊休資産等 | 工具器具備品等 |
当社グループは原則として店舗ごとに収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位とし、また賃貸用不動産及び遊休資産(アミューズメント施設機器等及び貸与資産の内事業の用に供していないもの)については各資産をグルーピングの最小単位としております。
その中で、市場価格の著しい下落及び賃貸・損益収支が低下している資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(281,291千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物91,777千円アミューズメント施設機器189,330千円及び工具、器具及び備品184千円であります。
店舗及び賃貸用不動産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.5%で割り引いて算出しております。遊休資産については、回収可能価額を正味売却価額により測定しており、土地及び建物については、売却を前提とした鑑定評価額により評価しております。
当連結会計年度(平成25年4月1日 至平成26年3月31日)
当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 東京都大田区他 | 店舗等 | 建物等 |
| 東京都大田区他 | 遊休資産等 | アミューズメント施設機器等 |
当社グループは原則として店舗ごとに収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位とし、また賃貸用不動産及び遊休資産(アミューズメント施設機器等及び貸与資産の内事業の用に供していないもの)については各資産をグルーピングの最小単位としております。
その中で、市場価格の著しい下落及び賃貸・損益収支が低下している資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(116,035千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物22,928千円アミューズメント施設機器93,106千円であります。
店舗及び賃貸用不動産の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.5%で割り引いて算出しております。遊休資産については、回収可能価額を正味売却価額により測定しており、土地及び建物については、売却を前提とした鑑定評価額により評価しております。