建物（純額）

有報情報

#1 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
アミューズメント施設機器	27,003千円	アミューズメント施設機器	20,584千円
建物	47,897	建物	-
その他	546	その他	-

2015/06/26 15:50

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
アミューズメント施設機器	21,083千円	アミューズメント施設機器	6,440千円
建物	41,531	建物	-
その他	48	その他	-

2015/06/26 15:50

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
工具器具・備品	851	工具器具・備品	242
建物	9,030	建物	5,091
リース資産	-	リース資産	779

2015/06/26 15:50

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
仕掛販売用不動産	174,292	182,888
建物及び構築物	755,402	1,062,380
土地	2,128,009	1,455,101

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/26 15:50

#5 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産及び無形固定資産の当期増加額の主なものは、アミューズメント施設機器投資並びに賃貸用不動産の取得(建物401,156千円、借地権555,425千円)によるものであります。
2.同上当期減少額の主なものは、販売用不動産への振替1,179,832千円によるものであります。

2015/06/26 15:50

#6 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
東京都大田区他	店舗等	建物等
東京都大田区他	遊休資産等	アミューズメント施設機器等

当社グループは原則として店舗ごとに収支の把握を行っていることから、各店舗をグルーピングの最小単位とし、また賃貸用不動産及び遊休資産(アミューズメント施設機器等及び貸与資産の内事業の用に供していないもの)については各資産をグルーピングの最小単位としております。
その中で、市場価格の著しい下落及び賃貸・損益収支が低下している資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(116,035千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物22,928千円アミューズメント施設機器93,106千円であります。

2015/06/26 15:50

#7 追加情報、財務諸表（連結）

(追加情報)
当事業年度において、従来は有形固定資産の「建物」、「土地」に含めていた不動産の一部について保有目的を変更したため、1,179,832千円をたな卸資産の「販売用不動産」に振替えております。
なお、当該資産は当事業年度において売却し、売上原価に計上しております。

2015/06/26 15:50

#8 追加情報、連結財務諸表（連結）

(追加情報)
当連結会計年度において、従来は有形固定資産の「建物及び構築物」、「土地」に含めていた不動産の一部について保有目的を変更したため、1,179,832千円をたな卸資産の「販売用不動産」に振替えております。
なお、当該資産は当連結会計年度において売却し、売上原価に計上しております。

2015/06/26 15:50

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)は定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/26 15:50

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)は定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
アミューズメント施設機器 3～5年
建物 6～47年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
また顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(7年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産については、リース期間を耐用年数とする定率法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法2015/06/26 15:50