有価証券報告書-第48期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(重要な会計方針)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)は定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
アミューズメント施設機器 3～5年
建物 6～47年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る資産については、リース期間を耐用年数とする定率法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法