フューチャー(4722)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 25億9884万
- 2009年12月31日 +0.76%
- 26億1870万
- 2010年12月31日 +19.95%
- 31億4104万
- 2011年12月31日 -6.72%
- 29億2986万
- 2012年12月31日 -33.95%
- 19億3505万
- 2013年12月31日 +73.27%
- 33億5289万
- 2014年12月31日 +29.52%
- 43億4264万
- 2015年12月31日 +12.13%
- 48億6921万
- 2016年12月31日 -25.19%
- 36億4279万
- 2017年12月31日 +22.38%
- 44億5820万
- 2018年12月31日 +30.64%
- 58億2441万
- 2019年12月31日 +12%
- 65億2361万
- 2020年12月31日 -19.75%
- 52億3505万
- 2021年12月31日 +71.93%
- 90億42万
- 2022年12月31日 +35.87%
- 122億2900万
- 2023年12月31日 +12.03%
- 137億
- 2024年12月31日 +7.06%
- 146億6700万
- 2025年12月31日 +10.29%
- 161億7600万
個別
- 2008年12月31日
- 28億9193万
- 2009年12月31日 -5.74%
- 27億2607万
- 2010年12月31日 +11.51%
- 30億3984万
- 2011年12月31日 -9.7%
- 27億4502万
- 2012年12月31日 -26.72%
- 20億1162万
- 2013年12月31日 +56.97%
- 31億5772万
- 2014年12月31日 +26.71%
- 40億118万
- 2015年12月31日 +9.11%
- 43億6586万
- 2016年12月31日 -68.86%
- 13億5955万
- 2017年12月31日 +47.87%
- 20億1038万
- 2018年12月31日 +107.46%
- 41億7077万
- 2019年12月31日 +36.3%
- 56億8493万
- 2020年12月31日 -17.16%
- 47億956万
- 2021年12月31日 +5.95%
- 49億8969万
- 2022年12月31日 +18.76%
- 59億2600万
- 2023年12月31日 +96.32%
- 116億3400万
- 2024年12月31日 -39.22%
- 70億7100万
- 2025年12月31日 +4.26%
- 73億7200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失(△)及びセグメント資産の調整額は、セグメント間取引の消去及び持株会社(テクノロジー部門を除く)の収益と費用並びに資産の額であります。2026/03/25 9:46
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ハンドボールチームの運営事業、有価証券投資・保有・運用事業等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)及びセグメント資産の調整額は、セグメント間取引の消去及び持株会社(テクノロジー部門を除く)の収益と費用並びに資産の額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2026/03/25 9:46 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。2026/03/25 9:46
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの当連結会計年度の連結業績は、2026/03/25 9:46
となりました。売上高 75,993 百万円 (前連結会計年度比 8.8%増) 営業利益 16,176 百万円 (前連結会計年度比 10.3%増) 経常利益 16,672 百万円 (前連結会計年度比 11.5%増)
当連結会計年度における世界経済は、ウクライナ及び中東地域における地政学リスクの長期化に加え、米国トランプ政権による保護主義的な貿易政策や自国利益を優先した孤立主義的な対外政策が一段と鮮明になったことなどから、不確実性の高い状況が続いております。国内経済においては、物価上昇及び段階的な金利上昇、円安及び人手不足により原材料・人件費等のコストが増加しております。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 出方法
株式の取得原価については、経営統合時点において価値算定の対象となった、超過収益力を反映した将来キャッシュ・フローを基礎とした事業計画に基づく株式価値の評価結果に基づいて決定しております。
②主要な仮定
リヴァンプ社の株式評価における主要な仮定は、同社が作成した事業計画における売上高及び営業利益の将来予測、割引率であります。
③翌年度の財務諸表に与える影響
当社は、関係会社株式について、取得原価をもって貸借対照表価額としております。市場価格のない株式等について、実質価額が著しく低下した場合には、回復可能性が十分な証拠により裏付けられる場合を除き、減損処理を行っております。
当事業年度においては減損の兆候はありませんが、市場環境や事業計画の著しい変化により、前提とした条件や 主要な仮定に変更が生じ、実質価額が著しく低下したと認められる場合には、関係会社株式の金額に重要な影響を与える可能性があります。2026/03/25 9:46 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ② 主要な仮定2026/03/25 9:46
のれんの算定における主要な仮定は、リヴァンプ社が作成した事業計画における売上高及び営業利益の将来予測、割引率であります。
顧客関連資産の算定における主要な仮定は、過去の取引実績から算出した顧客減衰率及び割引率であります。