4722 フューチャー

4722
2026/03/17
時価
1554億円
PER 予
12.26倍
2009年以降
6.71-30.36倍
(2009-2025年)
PBR
2.3倍
2009年以降
1.01-4.63倍
(2009-2025年)
配当 予
2.94%
ROE 予
18.8%
ROA 予
12.1%
資料
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フューチャー(4722)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
25億9884万
2009年12月31日 +0.76%
26億1870万
2010年3月31日 -81.79%
4億7677万
2010年6月30日 +126.57%
10億8020万
2010年9月30日 +86.32%
20億1266万
2010年12月31日 +56.06%
31億4104万
2011年3月31日 -71.54%
8億9383万
2011年6月30日 +82.33%
16億2972万
2011年9月30日 +37.3%
22億3762万
2011年12月31日 +30.94%
29億2986万
2012年3月31日 -92.12%
2億3080万
2012年6月30日 +214%
7億2472万
2012年9月30日 +84.08%
13億3409万
2012年12月31日 +45.05%
19億3505万
2013年3月31日 -69.96%
5億8134万
2013年6月30日 +170.09%
15億7017万
2013年9月30日 +60.54%
25億2071万
2013年12月31日 +33.01%
33億5289万
2014年3月31日 -74.05%
8億7006万
2014年6月30日 +115.58%
18億7571万
2014年9月30日 +71.95%
32億2533万
2014年12月31日 +34.64%
43億4264万
2015年3月31日 -73.93%
11億3219万
2015年6月30日 +84.91%
20億9349万
2015年9月30日 +52.33%
31億8892万
2015年12月31日 +52.69%
48億6921万
2016年3月31日 -76.35%
11億5161万
2016年6月30日 +68.24%
19億3742万
2016年9月30日 +35.58%
26億2679万
2016年12月31日 +38.68%
36億4279万
2017年3月31日 -72.75%
9億9254万
2017年6月30日 +92.69%
19億1247万
2017年9月30日 +71.75%
32億8459万
2017年12月31日 +35.73%
44億5820万
2018年3月31日 -69.39%
13億6475万
2018年6月30日 +91.41%
26億1234万
2018年9月30日 +56.19%
40億8021万
2018年12月31日 +42.75%
58億2441万
2019年3月31日 -69.24%
17億9179万
2019年6月30日 +86.21%
33億3644万
2019年9月30日 +46.37%
48億8360万
2019年12月31日 +33.58%
65億2361万
2020年3月31日 -74.63%
16億5485万
2020年6月30日 +95.74%
32億3913万
2020年9月30日 +21.48%
39億3498万
2020年12月31日 +33.04%
52億3505万
2021年3月31日 -67.47%
17億275万
2021年6月30日 +120.01%
37億4628万
2021年9月30日 +74.7%
65億4476万
2021年12月31日 +37.52%
90億42万
2022年3月31日 -62.88%
33億4100万
2022年6月30日 +85.99%
62億1400万
2022年9月30日 +50.64%
93億6100万
2022年12月31日 +30.64%
122億2900万
2023年3月31日 -74.06%
31億7200万
2023年6月30日 +99.37%
63億2400万
2023年9月30日 +64.18%
103億8300万
2023年12月31日 +31.95%
137億
2024年3月31日 -75.06%
34億1700万
2024年6月30日 +101.99%
69億200万
2024年9月30日 +68.05%
115億9900万
2024年12月31日 +26.45%
146億6700万
2025年3月31日 -77.26%
33億3500万
2025年6月30日 +113.13%
71億800万
2025年9月30日 +64.79%
117億1300万
2025年12月31日 +38.1%
161億7600万

個別

2008年12月31日
28億9193万
2009年12月31日 -5.74%
27億2607万
2010年12月31日 +11.51%
30億3984万
2011年12月31日 -9.7%
27億4502万
2012年12月31日 -26.72%
20億1162万
2013年12月31日 +56.97%
31億5772万
2014年12月31日 +26.71%
40億118万
2015年12月31日 +9.11%
43億6586万
2016年12月31日 -68.86%
13億5955万
2017年12月31日 +47.87%
20億1038万
2018年12月31日 +107.46%
41億7077万
2019年12月31日 +36.3%
56億8493万
2020年12月31日 -17.16%
47億956万
2021年12月31日 +5.95%
49億8969万
2022年12月31日 +18.76%
59億2600万
2023年12月31日 +96.32%
116億3400万
2024年12月31日 -39.22%
70億7100万
2025年12月31日 +4.26%
73億7200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
2.セグメント利益又は損失(△)及びセグメント資産の調整額は、セグメント間取引の消去及び持株会社(テクノロジー部門を除く)の収益と費用並びに資産の額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
2025/03/26 9:01
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ハンドボールチームの運営事業、有価証券投資・保有・運用事業等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失(△)及びセグメント資産の調整額は、セグメント間取引の消去及び持株会社(テクノロジー部門を除く)の収益と費用並びに資産の額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/03/26 9:01
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/03/26 9:01
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
ITコンサルティング&サービス事業においては、顧客の抱える経営上の課題を経営者の視点で共有し、業務改革やDXを推進する企業を積極的に支援するほか、当社知財によるソリューションを、ここまで知見を蓄積してきた業界に展開してまいります。更に、グループ各社とのシナジーを発揮することで、ITの戦略的活用により多様化する企業ニーズへの価値提供力を高め、企業の経営変革への貢献を目指します。
ビジネスイノベーション事業においては、各社の様々な取組みが奏功し、当期は事業全体で黒字転換を果たしました(前期は営業損失)。引き続き各種改革を実行することと併せて、グループ間のシナジー創出により一層努め、継続的な成長を図ってまいります。
② プロジェクト品質管理の高度化
2025/03/26 9:01
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループの当連結会計年度の連結業績は、
売上高69,878百万円(前連結会計年度比17.8%増)
営業利益14,667百万円(前連結会計年度比7.1%増)
経常利益14,951百万円(前連結会計年度比6.1%増)
となりました。
当連結会計年度における経済環境をみると、不安定な世界情勢、国内外における物価上昇継続といった環境の中でも、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)や業務改革、生成AI等を利用した新たなデジタルサービスの創出などITを通じた経営改革への取組みは引き続き旺盛です。
2025/03/26 9:01
#6 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
出方法
株式の取得原価については、経営統合時点において価値算定の対象となった、超過収益力を反映した将来キャッシュ・フローを基礎とした事業計画に基づく株式価値の評価結果に基づいて決定しております。
②主要な仮定
リヴァンプ社の株式評価における主要な仮定は、同社が作成した事業計画における売上高及び営業利益の将来予測、割引率であります。
③翌年度の財務諸表に与える影響
当社は、関係会社株式について、取得原価をもって貸借対照表価額としております。市場価格のない株式等について、実質価額が著しく低下した場合には、回復可能性が十分な証拠により裏付けられる場合を除き、減損処理を行っております。
当事業年度においては減損の兆候はありませんが、市場環境や事業計画の著しい変化により、前提とした条件や 主要な仮定に変更が生じ、実質価額が著しく低下したと認められる場合には、関係会社株式の金額に重要な影響を与える可能性があります。2025/03/26 9:01
#7 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
② 主要な仮定
のれんの算定における主要な仮定は、リヴァンプ社が作成した事業計画における売上高及び営業利益の将来予測、割引率であります。
顧客関連資産の算定における主要な仮定は、過去の取引実績から算出した顧客減衰率及び割引率であります。
2025/03/26 9:01

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