4728 トーセ

4728
2026/04/15
時価
49億円
PER 予
6.09倍
2010年以降
赤字-154.06倍
(2010-2025年)
PBR
0.76倍
2010年以降
0.61-4.94倍
(2010-2025年)
配当 予
3.94%
ROE 予
12.46%
ROA 予
10.18%
資料
Link
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トーセ(4728)の当期純利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年8月31日
3億675万
2009年8月31日 -67.49%
9973万
2010年8月31日 -42.06%
5778万
2011年8月31日 +226.63%
1億8874万
2012年8月31日 +66.48%
3億1423万
2013年8月31日 +49.86%
4億7091万
2014年8月31日 -58.49%
1億9545万
2015年8月31日 +112.88%
4億1608万

個別

2008年8月31日
1億3761万
2009年8月31日 -54.31%
6287万
2010年8月31日 +14.21%
7181万
2011年8月31日 +1.55%
7293万
2012年8月31日 +329.98%
3億1358万
2013年8月31日 +39.38%
4億3706万
2014年8月31日 -50.83%
2億1490万
2015年8月31日 +81.53%
3億9010万
2016年8月31日
-4600万
2017年8月31日
1億9500万
2018年8月31日 +15.38%
2億2500万
2019年8月31日 +23.11%
2億7700万
2020年8月31日 -35.74%
1億7800万
2021年8月31日 -50%
8900万
2022年8月31日 +165.17%
2億3600万
2023年8月31日 +83.05%
4億3200万
2024年8月31日
-2億7300万
2025年8月31日
1億8100万

有報情報

#1 役員報酬(連結)
当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を、以下のとおり定めております。なお、当該決定方針は取締役会で決議しております。
当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、中長期的な企業価値の向上と持続的な成長を実現するために、役員の貢献意欲・士気向上を一層高める報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責や貢献、会社の業績等を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。具体的には、取締役の報酬は、固定報酬である基本報酬、業績連動報酬である賞与及び役員退職慰労金により構成しております。当社の取締役の基本報酬は、月例の固定報酬とし、役位、職責に応じて他社水準、当社の業績、従業員給与の水準をも考慮しながら、総合的に勘案して決定しております。業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標(KPI)を反映した現金報酬とし、各事業年度の連結の税金等調整前当期純利益に応じて算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給しております。当連結会計年度の税金等調整前当期純利益は、当初計画357,691千円に対して、実績は369,598千円となります。
当該事業年度における基本報酬と賞与の額は、2024年11月28日及び2025年10月9日開催の取締役会において決議いたしました。当該事業年度における基本報酬と賞与の額は、取締役会において決議された決定方針に基づき、代表取締役会長が委任を受けた権限を適切に行使して決定しておりますので、取締役会は、当該決定方針に沿うものであると判断しております。また、当該事業年度における基本報酬と賞与の額については、取締役会決議に基づき代表取締役会長兼CEO(最高経営責任者)齋藤茂がその具体的内容について委任を受け、その権限の内容は、各取締役の基本報酬の額及び各取締役の担当事業の業績を踏まえた賞与の評価配分としております。取締役会は、当該権限が代表取締役会長によって適切に行使されるよう、監視・監督しております。なお、代表取締役会長に委任している理由は、各取締役の職責や貢献に係る評価を俯瞰的に行えると判断しているためです。
2025/11/20 9:39
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(注)前事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2025/11/20 9:39
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(注)前連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正
2025/11/20 9:39
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社グループは、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益及びROE(自己資本利益率)を重要な経営指標と位置づけ、収益性と資本効率の向上に取り組んでおります。
(3) 経営環境及び対処すべき課題
2025/11/20 9:39
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
そのような状況のもと、当社グループの当連結会計年度の業績につきましては、ゲーム事業の複数のプロジェクトにおいて開発活動が活発に進行したことで、前連結会計年度に比べ大幅に増収し、売上高は66億36百万円(前連結会計年度比43.8%増)となりました。
利益面につきましては、前連結会計年度には開発トラブル2件による大きな損失が発生しましたが、当連結会計年度にその影響は一切及んでいないことに加え、主要な開発プロジェクトを円滑に進めたことで収益性が想定を上回り、またレベニューシェアも一時的に増加し、増益に寄与しました。この結果、営業利益は6億89百万円(前連結会計年度は営業損失5億22百万円)、経常利益は6億77百万円(前連結会計年度は経常損失5億1百万円)と、前連結会計年度の赤字からの回復に留まらず、従前の水準を超える大幅な増益となりました。2025年3月24日に発表したお知らせのとおり、当社が長岡京市に有する長岡京トーセビルの建替えを計画しており、現存する建物の減損損失等3億14百万円が、特別損失として発生しました。この結果、親会社株主に帰属する当期純利益は2億50百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失2億60百万円)となりました。
セグメントの業績は次のとおりです。文中の各セグメントの売上高は、セグメント間の内部売上高を含んでおりません。
2025/11/20 9:39
#6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
2 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失の算定上の基礎は、以下のとおりです。
2025/11/20 9:39

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