伊藤忠テクノソリューションズ(4739)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 92億8200万
- 2009年3月31日 +73.28%
- 160億8400万
- 2010年3月31日 -0.95%
- 159億3200万
- 2011年3月31日 +3.89%
- 165億5100万
- 2012年3月31日 +1.54%
- 168億600万
- 2013年3月31日 +21.47%
- 204億1400万
- 2014年3月31日 +6.01%
- 216億4100万
- 2015年3月31日 -3.51%
- 208億8200万
- 2016年3月31日 +1.87%
- 212億7200万
- 2017年3月31日 +5.04%
- 223億4400万
- 2018年3月31日 -3.37%
- 215億9000万
- 2019年3月31日 -7.24%
- 200億2700万
- 2020年3月31日 -1.95%
- 196億3700万
- 2021年3月31日 -7.26%
- 182億1200万
- 2022年3月31日 -66.57%
- 60億8800万
- 2023年3月31日 -6.46%
- 56億9500万
有報情報
- #1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※3.国庫補助金等の受入れにより取得価額より控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2023/06/16 14:54
前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 建物 1 百万円 0 百万円 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度及び当連結会計年度における使用権資産及びリース負債に関連する損益は、次のとおりであります。2023/06/16 14:54
前連結会計年度及び当連結会計年度におけるリース負債の測定に含まれていない変動リースはありません。(単位:百万円) 使用権資産減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 7,910 6,959 工具、器具及び備品を原資産とするもの 1,534 1,286
前連結会計年度及び当連結会計年度におけるセール・アンド・リースバック取引から生じた利得又は損失に重要性はありません。 - #3 注記事項-引当金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 資産除去債務引当金2023/06/16 14:54
資産除去債務引当金は、主にオフィス関連の建物及びデータセンター関連の建物の不動産賃貸借契約等に伴う原状回復義務に備えるため、過去の実績に基づき将来支払うと見込まれる金額を計上したものであります。経済的便益の流出が予測される時期は、主に各連結会計年度末日より1年を経過した後の時期になることが見込まれておりますが、将来の事業計画等により影響を受けます。
受注損失引当金 - #4 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度における「建物及び構築物」の「個別取得」の主な内容は、全社資産に含まれる神谷町オフィスの賃借に係る使用権資産の増加によるものであります。また、「建物及び構築物」、「工具、器具及び備品」及び「土地」の「処分」の主な内容は、ITサービス事業セグメントのデータセンター資産の譲渡によるものであります。当連結会計年度における「工具、器具及び備品」の「個別取得」の主な内容は、その他セグメントに含まれる海外子会社における営業用資産の取得によるものであります。また、「工具、器具及び備品」の「処分」の主な内容は、その他セグメントに含まれる海外子会社における機器の廃棄・売却によるものであります。2023/06/16 14:54
減価償却費は連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しております。 - #5 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ② 減価償却2023/06/16 14:54
有形固定資産は、土地等の償却を行わない資産を除き、当該資産が使用可能な状態となったときから、主として、当該資産の見積耐用年数(建物及び構築物は15年~20年、工具、器具及び備品は5年~10年)に基づく定額法により減価償却を行っております。
有形固定資産の残存価額、耐用年数及び減価償却方法については、毎期末見直しを行い、必要に応じて改定しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (主な耐用年数)2023/06/16 14:54
建物 10~20年
構築物 20年