訂正有価証券報告書-第18期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物6～15年、工具、器具及び備品5～8年であります。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づいております。