ソフトウエア
連結
- 2013年12月31日
- 51億1200万
- 2014年12月31日 +59.1%
- 81億3300万
個別
- 2013年12月31日
- 41億7100万
- 2014年12月31日 +74.59%
- 72億8200万
有報情報
- #1 収益及び費用の計上基準
- 益及び費用の計上基準
受注制作のソフトウエア等に係る収益及び費用の計上基準
当事業年度末までの進捗部分について成果の確実性が認められるもの
工事進行基準(原則として、工事の進捗率の見積りは原価比例法)
その他のもの
工事完成基準2015/03/27 13:56 - #2 固定資産の減価償却の方法
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2015/03/27 13:56
市場販売目的のソフトウエア
見込販売金額に基づき、当事業年度の販売金額に対応する金額を償却しております。ただし、毎期の償却額は残存有効期間(見込有効期間3年以内)に基づく均等配分額を下回らないこととしております。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2015/03/27 13:56
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 有形固定資産その他 65 34 ソフトウエア 2 19 無形固定資産その他 50 ― - #4 生産、受注及び販売の状況
- (3) 受注状況2015/03/27 13:56
当社グループの生産業務の内容は、ハードウエア及びソフトウエアの保守メンテナンスといったサポート業務が主なものであり、個別受注生産の占める割合が少ないため、受注状況の記載を省略しております。
(4) 販売実績 - #5 研究開発活動
- なお、研究開発活動については、特定のセグメントに関連付けられないため、セグメント別の記載は行っておりません。2015/03/27 13:56
当社グループでは、コンピューターシステムのソフトウエアに関する以下のテーマについて研究開発を行っております。その目的は、新しい情報技術や製品の研究を基礎として、オリジナルのソフトウエア製品に常に新しい技術を取り入れ、高機能、高品質で先進的な製品を開発することにあります。この他、システムエンジニアのシステムサポート活動の効率アップを図るために、ソフトウエアの生産効率化ツールの開発にも取り組んでおります。
① 新しい情報技術や新製品の利用・活用に関する調査研究 - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/03/27 13:56
繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成25年12月31日) 当事業年度(平成26年12月31日) 減損損失 964 891 ソフトウエア開発費 801 795 その他 1,404 1,312
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/03/27 13:56
繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 減損損失 1,028 891 ソフトウエア開発費 1,407 1,263 固定資産未実現利益 299 297
- #8 重要な収益及び費用の計上基準(連結)
- 要な収益及び費用の計上基準
受注制作のソフトウエア等に係る収益及び費用の計上基準
当連結会計年度末までの進捗部分について成果の確実性が認められるもの
工事進行基準(原則として、工事の進捗率の見積りは原価比例法)
その他のもの
工事完成基準2015/03/27 13:56 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2015/03/27 13:56
市場販売目的のソフトウエア
見込販売金額に基づき、当連結会計年度の販売金額に対応する金額を償却しております。ただし、毎期の償却額は残存有効期間(見込有効期間3年以内)に基づく均等配分額を下回らないこととしております。