図研エルミック（4770）の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 3553万
- 2009年3月31日 +20.8%
- 4292万
- 2010年3月31日 -25.57%
- 3195万
- 2010年12月31日 +3.68%
- 3312万
- 2011年3月31日 -61.52%
- 1274万
- 2011年6月30日 +133.67%
- 2979万
- 2011年9月30日 -17.16%
- 2467万
- 2011年12月31日 +162.45%
- 6476万
- 2012年3月31日 -39.25%
- 3934万
- 2012年6月30日 +54.91%
- 6095万
- 2012年9月30日 +27.35%
- 7762万
- 2012年12月31日 +41.43%
- 1億977万
- 2013年3月31日 -84.92%
- 1655万
- 2013年6月30日 +9.41%
- 1811万
- 2013年9月30日 -1.65%
- 1781万
- 2013年12月31日 +23.41%
- 2198万
- 2014年3月31日 -72.73%
- 599万
- 2014年6月30日 +62.23%
- 972万
- 2014年9月30日 +22.3%
- 1189万
- 2014年12月31日 +19.71%
- 1423万
- 2015年3月31日 -86.32%
- 194万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 2741万
- 2015年9月30日 -49.49%
- 1384万
- 2015年12月31日 +53.12%
- 2120万
- 2016年3月31日 -96.17%
- 81万
- 2016年6月30日 +999.99%
- 2861万
- 2016年9月30日 -55.06%
- 1285万
- 2016年12月31日 +215.48%
- 4056万
- 2017年3月31日 -65.31%
- 1407万
- 2017年6月30日 +21.2%
- 1705万
- 2017年9月30日 -14.17%
- 1463万
- 2017年12月31日 +91.68%
- 2805万
- 2018年3月31日 -90.07%
- 278万
- 2018年6月30日 +216.22%
- 881万
- 2018年9月30日 +16.96%
- 1030万
- 2018年12月31日 -1.12%
- 1019万
- 2019年3月31日 -79.89%
- 205万
- 2019年6月30日 +298.29%
- 816万
- 2019年9月30日 +36.07%
- 1111万
- 2019年12月31日 -10.85%
- 990万
- 2020年3月31日 -79.49%
- 203万
- 2020年6月30日 +95.42%
- 397万
- 2020年9月30日 -6.67%
- 370万
- 2020年12月31日 -20.45%
- 294万
- 2021年3月31日 +153.15%
- 746万
- 2021年6月30日 +41.55%
- 1056万
- 2021年9月30日 +176.82%
- 2924万
- 2021年12月31日 -4.54%
- 2791万
- 2022年3月31日 -65.79%
- 955万
- 2022年6月30日 -24.6%
- 720万
- 2022年9月30日 -8.98%
- 655万
- 2022年12月31日 +101.45%
- 1320万
- 2023年3月31日 -65.74%
- 452万
- 2023年6月30日 +3.74%
- 469万
- 2023年9月30日 -15.03%
- 398万
- 2023年12月31日 +45.52%
- 580万
- 2024年3月31日 -11.05%
- 516万
- 2024年6月30日 +354.89%
- 2347万
有報情報
- #1 主な資産及び負債の内容（連結）
- ホ.仕掛品2024/06/25 13:57
- #2 製造原価明細書（連結）
- 原価計算の方法2024/06/25 13:57
原価計算の方法は、量産品については総合原価計算を、特注品については個別原価計算を採用しております。なお、総合原価計算に際しては製品、仕掛品について予定原価を使用しており、期末に原価差額を調整しております。
(注)※1.経費の内訳は次のとおりであります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 仕掛品
個別法による原価法
なお、収益性が低下した棚卸資産については、帳簿価額を切り下げております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、市場販売目的のソフトウェアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を計上する方法とし、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。2024/06/25 13:57
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
