- 4776
- 2026/09/01
- 時価
- 1669億円
- PER 予
- 19.28倍
- 2010年以降
- 赤字-2204.17倍
(2010-2025年) - PBR
- 8.2倍
- 2010年以降
- 1.69-27.75倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.58%
- ROE 予
- 42.5%
- ROA 予
- 25.29%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2021年12月31日
- 8600万
- 2022年12月31日 +81.4%
- 1億5600万
個別
- 2021年12月31日
- 9100万
- 2022年12月31日 +76.92%
- 1億6100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
仕掛品
主として個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
原材料及び貯蔵品
主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
・建物…5~18年
・工具、器具及び備品…3~15年2023/03/24 15:00 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
なお、投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5~18年
工具、器具及び備品 3~15年2023/03/24 15:00