建物(純額)
連結
- 2016年12月31日
- 1億4412万
- 2017年12月31日 +1%
- 1億4555万
個別
- 2016年12月31日
- 8861万
- 2017年12月31日 -0.45%
- 8822万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産2018/03/19 15:02
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物(有形固定資産)の増加
オフィス増床に伴う内部造作工事による増加 5,253千円
子会社からの取得による増加 8,364千円
工具器具備品(有形固定資産)の増加
オフィス増床に伴う什器購入等による増加 3,532千円
子会社からの取得による増加 1,650千円
ソフトウェア(無形固定資産)の増加
販売管理システムのカスタマイズによる増加 10,230千円2018/03/19 15:02 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/03/19 15:02
前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日) 建物附属設備 6,600千円 2,406千円 工具器具備品 847千円 654千円 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2018/03/19 15:02
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。