建物(純額)
連結
- 2017年12月31日
- 1億4555万
- 2018年12月31日 -8.65%
- 1億3297万
個別
- 2017年12月31日
- 8822万
- 2018年12月31日 -30.3%
- 6149万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産2019/03/18 14:12
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2019/03/18 14:12
前連結会計年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日) 当連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 建物 2,406千円 -千円 工具、器具及び備品 654 1,501 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2019/03/18 14:12
2 当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。建物(有形固定資産)の増加 耐用年数短縮に伴う資産除去債務に対応する資産の増加 8,670千円 オフィス内部造作工事による増加 2,498千円 工具器具備品(有形固定資産)の増加 社内利用サーバー取得による増加 3,449千円 オフィス内什器購入による増加 2,294千円 ソフトウェア(無形固定資産)の増加 社内利用ソフトウェア取得による増加 6,110千円 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2019/03/18 14:12
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。