- 9444
- 2026/10/16
- 時価
- 16億円
- PER
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-47.36倍
(2010-2026年) - PBR
- 7.13倍
- 2010年以降
- 0.64-5.09倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 7.75%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トーシン HD(9444)の新株予約権の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年10月31日
- 438万
- 2014年1月31日 +98.33%
- 869万
- 2014年4月30日 +47.98%
- 1286万
- 2014年7月31日 +33.25%
- 1714万
- 2014年10月31日 +24.73%
- 2138万
- 2015年1月31日 +18.68%
- 2537万
- 2015年4月30日 +15.95%
- 2942万
- 2015年7月31日 +13.95%
- 3353万
- 2015年10月31日 +25.24%
- 4199万
- 2016年1月31日 +20.55%
- 5062万
- 2016年4月30日 +16.91%
- 5918万
- 2016年7月31日 +14.5%
- 6776万
- 2016年10月31日 +11.34%
- 7544万
- 2017年1月31日 +10.22%
- 8315万
- 2017年4月30日 +8.61%
- 9031万
- 2017年7月31日 +8.43%
- 9793万
- 2017年10月31日 -16.24%
- 8202万
- 2018年1月31日 +3.93%
- 8525万
- 2018年4月30日 +3.26%
- 8803万
- 2018年7月31日 -4.74%
- 8385万
- 2018年10月31日 -6.21%
- 7864万
- 2019年1月31日 -0.04%
- 7861万
- 2019年4月30日 -0.05%
- 7857万
- 2019年7月31日 -52.7%
- 3716万
- 2019年10月31日 -0.29%
- 3705万
- 2020年1月31日 -0.13%
- 3700万
- 2020年4月30日 -0.06%
- 3698万
- 2020年7月31日 -0.06%
- 3696万
- 2020年10月31日 -36.02%
- 2365万
- 2021年1月31日 -0.14%
- 2361万
- 2021年4月30日 -12.99%
- 2054万
個別
- 2014年4月30日
- 1286万
- 2015年4月30日 +128.69%
- 2942万
- 2016年4月30日 +101.13%
- 5918万
- 2017年4月30日 +52.61%
- 9031万
- 2018年4月30日 -2.53%
- 8803万
- 2019年4月30日 -10.74%
- 7857万
- 2020年4月30日 -52.93%
- 3698万
- 2021年4月30日 -44.44%
- 2054万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③【その他の新株予約権等の状況】2026/09/24 14:31
該当事項はありません。 - #2 事業等のリスク
- ⑭ 株式価値の希薄化リスクについて2026/09/24 14:31
当社は、2026年9月9日に東京地方裁判所に提出した更生計画案の中で、更生債権の一部を対象としたデット・エクイティ・スワップによる種類株式の発行と更生担保権者及び更生債権者に対する新株予約権の発行を計画しております。また、今後スポンサーが現れた場合に行われる可能性がある第三者割当増資等を実施する可能性があります。当社のこれらの行為により、当社の発行済株式は東京証券取引所の上場廃止基準に反しない範囲で、希薄化の影響を受けることとなり、発行済株式総数が増加し、既存株主の持分比率および1株当たり価値が希薄化するおそれがあります。 - #3 発行済株式総数、資本金等の推移(連結)
- 発行済株式総数、資本金等の推移】
(注) 新株予約権の行使による増加であります。2026/09/24 14:31 - #4 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/09/24 14:31
該当事項はありません。 - #5 重要な契約等(連結)
- 更に、当社は、当社の株式が上場していることのメリットを活かし、本更生計画案に基づき更生債権者等に対してデット・エクイティ・スワップ(以下「DES」といいます。)による株式等の発行を行います。これにより、当社に追加の金銭負担なく、多額の金融債務を軽減し、もって財務体質の強化及び安定的な事業運営、信用力の確保を実現することができます。2026/09/24 14:31
上記の基本方針を含む、本更生計画案に基づく弁済計画の概要は以下のとおりです。なお、本更生計画案に係る会社更生法第199条第1項の規定に基づく東京地方裁判所による認可の決定を条件として行われるDESに関連して発行することを予定している新株予約権及び種類株式等の詳細は、後日開示する予定です。
① 事業収益等による弁済