有価証券報告書-第17期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。また、一部の国内連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～50年
車両運搬具	4～15年
工具、器具及び備品	2～20年

ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、当社グループが見積もった利用可能期間(2～5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。