- 2491
- 2026/08/31
- 時価
- 170億円
- PER 予
- -倍
- 2009年以降
- 5.34-209.34倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.95倍
- 2009年以降
- 0.54-11.23倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.23%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年12月31日
- 32億7716万
- 2017年12月31日 -11.8%
- 28億9045万
個別
- 2016年12月31日
- 30億5411万
- 2017年12月31日 -32%
- 20億7682万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額35,395千円は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であります。2018/03/26 16:04
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額349,029千円は、各報告セグメントに帰属しない全社増加額であります。
2.セグメント利益又は損失は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,290,582千円は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であります。
(2)セグメント資産の調整額6,414,626千円は、各報告セグメントに帰属しない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額39,718千円は、各報告セグメントに帰属しない全社費用であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額39,079千円は、各報告セグメントに帰属しない全社増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と調整を行っております。2018/03/26 16:04 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額
法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
工具、器具及び備品 4年~20年
建物附属設備 10年~15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
のれん 5年以内
ソフトウエア 社内における利用可能期間(5年以内)2018/03/26 16:04 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/03/26 16:04
- #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/03/26 16:04
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年12月31日) 当事業年度(平成29年12月31日) 貸倒損失 655 655 固定資産償却超過額 3,650 41,435 一括償却資産損金算入限度超過額 9,685 9,121
- #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は8,789,380千円となり、前連結会計年度末と比べて2,081,923千円増加いたしました。これは、主に現金及び預金が1,402,248千円、受取手形及び売掛金が486,661千円、未収入金が244,574千円増加したことによるものです。2018/03/26 16:04
固定資産は2,890,456千円となり、前連結会計年度末と比べて386,707千円減少いたしました。これは、主に投資有価証券が228,364千円増加したものの、ソフトウエアが243,349千円、のれんが310,548千円減少したことによるものです。
②負債の部 - #7 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2018/03/26 16:04
(単位:千円) 為替差損 10,033 358 固定資産売却損 - 3,299 その他 2,148 107 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法2018/03/26 16:04
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。 - #9 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 2018/03/26 16:04
前連結会計年度 当連結会計年度 流動資産合計 4,263,244 - 固定資産合計 63,737 -