訂正有価証券報告書-第17期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「投資有価証券売却益」及び「関係会社清算益」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「特別利益」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「投資有価証券売却益」1,053百万円、「関係会社清算益」811百万円及び「その他」64百万円は、「特別利益」の「その他」1,928百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「有形固定資産売却損」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「特別損失」の「その他」に含めております。また、前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「関係会社株式売却損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「有形固定資産売却損」1,467百万円、「その他」624百万円は、「関係会社株式売却損」6百万円、「その他」2,085百万円として組み替えております。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「投資有価証券売却益」及び「関係会社清算益」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「特別利益」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「投資有価証券売却益」1,053百万円、「関係会社清算益」811百万円及び「その他」64百万円は、「特別利益」の「その他」1,928百万円として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「有形固定資産売却損」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「特別損失」の「その他」に含めております。また、前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「関係会社株式売却損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「有形固定資産売却損」1,467百万円、「その他」624百万円は、「関係会社株式売却損」6百万円、「その他」2,085百万円として組み替えております。