エン(4849)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2010年12月31日
- 1億8510万
- 2012年3月31日 +111.35%
- 3億9122万
- 2013年3月31日 +28.29%
- 5億188万
- 2014年3月31日 +18.34%
- 5億9392万
- 2015年3月31日 +16.96%
- 6億9463万
- 2016年3月31日 +47.53%
- 10億2476万
- 2017年3月31日 +8.41%
- 11億1100万
- 2018年3月31日 +19.44%
- 13億2700万
- 2019年3月31日 -15.83%
- 11億1700万
- 2020年3月31日 +6.71%
- 11億9200万
- 2021年3月31日 -5.87%
- 11億2200万
- 2022年3月31日 -3.03%
- 10億8800万
- 2023年3月31日 +7.54%
- 11億7000万
- 2024年3月31日 -1.79%
- 11億4900万
- 2025年3月31日 +12.45%
- 12億9200万
- 2026年3月31日 +7.59%
- 13億9000万
個別
- 2008年12月31日
- 2億3489万
- 2009年12月31日 -66.38%
- 7896万
- 2010年12月31日 +99.64%
- 1億5765万
- 2012年3月31日 +139.08%
- 3億7691万
- 2013年3月31日 -15.62%
- 3億1803万
- 2014年3月31日 -4.05%
- 3億515万
- 2015年3月31日 +15.33%
- 3億5193万
- 2016年3月31日 +86.27%
- 6億5554万
- 2017年3月31日 +28.44%
- 8億4200万
- 2018年3月31日 +11.64%
- 9億4000万
- 2019年3月31日 -26.06%
- 6億9500万
- 2020年3月31日 +8.78%
- 7億5600万
- 2021年3月31日 -0.79%
- 7億5000万
- 2022年3月31日 -2.8%
- 7億2900万
- 2023年3月31日 +17.7%
- 8億5800万
- 2024年3月31日 +7.11%
- 9億1900万
- 2025年3月31日 +5.55%
- 9億7000万
- 2026年3月31日 -4.64%
- 9億2500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は次のとおりであります。2026/06/22 15:28
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 広告宣伝費 15,309 百万円 14,211 百万円 役員賞与引当金繰入額 21 百万円 28 百万円 給料及び手当 8,236 百万円 8,182 百万円 業務委託費 2,729 百万円 2,382 百万円 賞与引当金繰入額 915 百万円 875 百万円 支払手数料 5,237 百万円 5,061 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~25年
器具及び備品 2年~20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/06/22 15:28 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 15:28
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 586 302 163 725 賞与引当金 970 925 970 925 役員賞与引当金 21 28 21 28 株式給付引当金 610 122 76 656 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 15:28
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 関係会社株式評価損 217 百万円 217 百万円 賞与引当金 303 百万円 300 百万円 貸倒引当金 183 百万円 228 百万円 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 15:28
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 405 百万円 461 百万円 関係会社株式評価損 217 百万円 217 百万円
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~25年
器具及び備品 2年~20年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2026/06/22 15:28