#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用し、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。また、のれんについては、投資効果の発現する期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/25 10:55
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「前渡金」、「前払費用」、「関係会社短期貸付金」及び「その他」に表示していた286,528千円、85,247千円、47,827千円及び379,216千円は、「その他」798,821千円として組替えております。
2 前事業年度において、区分掲記しておりました「無形固定資産」の「商標権」、「電話加入権」及び「特許権」は、明瞭性を高める観点から表示方法の見直しを行い、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「商標権」、「電話加入権」及び「特許権」に表示していた17,016千円、352千円及び4,673千円は、「その他」22,042千円として組替えております。
2015/06/25 10:55
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用し、市場販売目的のソフトウエアについては、主に見込販売可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/25 10:55