4282 EPS HD

4282
2021/09/16
時価
832億円
PER 予
24.08倍
2010年以降
11.16-35.39倍
(2010-2020年)
PBR
1.76倍
2010年以降
0.85-3.46倍
(2010-2020年)
配当 予
0.7%
ROE 予
7.32%
ROA 予
4.1%
資料
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EPS HD(4282)ののれんの推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年9月30日
1億7966万
2009年9月30日 -11.3%
1億5935万
2010年9月30日 +275.22%
5億9794万
2010年12月31日 +22.67%
7億3350万
2011年3月31日 -1.95%
7億1919万
2011年6月30日 -17.77%
5億9141万
2011年9月30日 -6.35%
5億5385万
2011年12月31日 +38.06%
7億6464万
2012年3月31日 -6.51%
7億1483万
2012年6月30日 -32.85%
4億8001万
2012年9月30日 -0.11%
4億7948万
2012年12月31日 +6.59%
5億1106万
2013年3月31日 +95.03%
9億9671万
2013年6月30日 -1.44%
9億8239万
2013年9月30日 +0.1%
9億8339万
2013年12月31日 +5.21%
10億3463万
2014年3月31日 +42.9%
14億7849万
2014年6月30日 +3.17%
15億2540万
2014年9月30日 -0.84%
15億1258万
2014年12月31日 -0.1%
15億1100万
2015年3月31日 -24.02%
11億4800万
2015年6月30日 -4.79%
10億9300万
2015年9月30日 -15.1%
9億2800万
2015年12月31日 -7.87%
8億5500万
2016年3月31日 +730.41%
71億
2016年6月30日 -3.7%
68億3700万
2016年9月30日 -3.42%
66億300万
2016年12月31日 +23.07%
81億2600万
2017年3月31日 -4.54%
77億5700万
2017年6月30日 -4.55%
74億400万
2017年9月30日 -4.01%
71億700万
2017年12月31日 +5.53%
75億
2018年3月31日 -4.97%
71億2700万
2018年6月30日 -3.41%
68億8400万
2018年9月30日 -3.7%
66億2900万
2018年12月31日 +12.52%
74億5900万
2019年3月31日 -1.06%
73億8000万
2019年6月30日 -4.36%
70億5800万
2019年9月30日 -4.19%
67億6200万
2019年12月31日 -1.29%
66億7500万
2020年3月31日 +5.47%
70億4000万
2020年6月30日 -4.43%
67億2800万
2020年9月30日 -11.06%
59億8400万
2020年12月31日 -4.96%
56億8700万
2021年3月31日 -4.1%
54億5400万
2021年6月30日 +76.59%
96億3100万

個別

2008年9月30日
1億5466万
2013年9月30日 -63.15%
5700万
2014年9月30日 -20%
4560万

有報情報

#1 のれんの償却方法及び償却期間(連結)
のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5~10年間の定額法により償却を行っています。
ただし、金額が少額なものについては発生時に一括償却しています。2020/12/18 13:00
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)「CRO事業」セグメントにおいて、のれんの減損損失を計上しています。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
2020/12/18 13:00
#3 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の取得により新たにACメディカル株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにACメディカル株式会社の取得価額と同社の取得に係る支出(純額)との関係は次の通りです。
(百万円)
固定資産397
のれん238
流動負債△412
当連結会計年度(自 2019年10月1日 至 2020年9月30日)
株式の取得により新たに株式会社TTCを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社TTCの取得価額と同社の取得に係る支出(純額)との関係は次の通りです。
2020/12/18 13:00
#4 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、一部の連結子会社における以下の資産グループについて減損損失を計上しています。
場所用途種類減損損失(百万円)
東京都新宿区事業用資産のれん650
当社グループは、原則管理会計上の区分に基づく単位を独立したキャッシュ・フローを生成する単位として、減損の兆候を判定しています。
その結果、連結子会社における一部の資産グループについて、当初想定した超過収益力が受注案件の伸び悩みにより回収しきれない可能性が高まったため、回収可能額を見積もって帳簿価額との差額を減損損失として特別損失に計上しています。なお、回収可能額は使用価値によっており、将来キャッシュ・フローを15.56%で割り引いて算定しています。
2020/12/18 13:00
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
海外事業において、益新事業は中国における薬品管理法改正に伴い、製造ラインを一時的に停止したことによる出荷への影響、Global Research 事業は大型案件が前期終了した影響などがありました。その結果、連結売上高は、対前年同期比3.4%減の66,689百万円となりました。
連結営業利益は、グループ全体でコスト削減に努めましたが、売上高減少の影響を受け、対前年同期比27.5%減の4,553百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益については、のれんの減損損失及び投資有価証券評価損を計上したことなどにより、45.1%減の1,995百万円となりました。
当社グループでは、各事業セグメントの自立的な活動を促進しながら3つの成長を実現するために、各事業セグメント別に年度予算を策定し、グループ全体での年度予算における連結売上高、連結営業利益、連結営業利益率を設定して、その達成度を経営上の目標達成状況を判断するための指標としています。
2020/12/18 13:00
#6 負ののれん発生益(連結)
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度 (自 2018年10月1日 至 2019年9月30日)
2020/12/18 13:00
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
ただし、特例処理によっている金利スワップについては有効性の評価を省略しています。
(7) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、5~10年間の定額法により償却を行っています。
2020/12/18 13:00

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