建物(純額)
個別
- 2014年12月31日
- 1618万
- 2015年12月31日 -93.48%
- 105万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な資産の耐用年数は次のとおりであります。2016/03/24 16:39
建物 3~15年
器具及び備品 4~20年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容2016/03/24 16:39
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 建物及び構築物 2,418 千円 - 千円 有形固定資産の「その他」 350 千円 751 千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- ①減損損失を認識した主な資産2016/03/24 16:39
②減損損失を認識するに至った経緯場所 用途 種類 東京都渋谷区 本社 建物及び構築物、器具及び備品、ソフトウエア
本社移転の意思決定をし、将来使用見込みのない資産について、減損損失を認識しております。なお、当該減損損失は、連結損益計算書上、特別損失の本社移転費用に含めて計上しております。 - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度末(平成26年12月31日)2016/03/24 16:39
当社グループは、建物等の不動産賃貸借契約に基づく退去時における原状回復義務を資産除去債務として認識しております。
また、当連結会計年度末における資産除去債務は、負債計上に代えて、不動産賃貸契約に関連する敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、当連結会計年度の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な資産の耐用年数は次のとおりであります。2016/03/24 16:39
建物 3~18年
その他 4~20年