Jストリーム（4308）の売上高 - その他の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3748万
- 2013年6月30日 -88.5%
- 431万
- 2013年9月30日 +59.61%
- 687万
- 2013年12月31日 +42.19%
- 978万
- 2014年3月31日 +24.64%
- 1219万
- 2014年6月30日 -77.21%
- 277万
- 2014年9月30日 +95.93%
- 544万
- 2014年12月31日 +37.15%
- 746万
- 2015年3月31日 +184.8%
- 2126万
- 2015年6月30日 +2.44%
- 2177万
- 2015年9月30日 +26.74%
- 2760万
- 2015年12月31日 +59.45%
- 4401万
- 2016年3月31日 +141.09%
- 1億610万
- 2016年6月30日 -74.08%
- 2749万
- 2016年9月30日 +65.45%
- 4549万
- 2016年12月31日 +95.07%
- 8874万
- 2017年3月31日 +52.05%
- 1億3494万
- 2017年6月30日 -73.64%
- 3557万
- 2017年9月30日 +119.99%
- 7826万
- 2017年12月31日 +109.73%
- 1億6413万
- 2018年3月31日 +131.95%
- 3億8070万
- 2018年6月30日 -53.35%
- 1億7760万
- 2018年9月30日 +165.7%
- 4億7187万
- 2018年12月31日 +32.99%
- 6億2755万
- 2019年3月31日 +19.02%
- 7億4690万
- 2019年6月30日 -81.8%
- 1億3593万
- 2019年9月30日 +199.53%
- 4億717万
- 2019年12月31日 +35.73%
- 5億5265万
- 2020年3月31日 +40.96%
- 7億7903万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/24 16:02
(累計期間) 中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 5,749,049 11,800,312 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 432,773 951,629 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1)売上高2025/06/24 16:02
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。
(2)有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/24 16:02
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載事項はありません。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:千円)2025/06/24 16:02
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)プラットフォーム 6,298,574 プラットフォーム以外 4,967,729 外部顧客への売上高 11,266,304
(単位:千円) - #5 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。2025/06/24 16:02 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/24 16:02
当社グループにおいては、インターネットを通じた各種コンテンツ配信の市場や、動画を利用したマーケティング活動や情報発信、情報共有は成長基調にあると認識しております。こうした環境下においては、導入顧客の動画利用を促進する知識や情報を提供し、利用実績を積み重ねることで目的達成への効果を実感頂き、取引規模を順次拡大していくことが重要であると判断しております。この方針の達成状況を判断するために重視している指標は、特に継続的売上と利益が期待できる配信系のプラットフォーム売上高や取引先数(サービスによっては同一企業に複数アカウントを発行する場合もあるため、アカウント数)、既存取引先の維持率、また新規の取引先獲得数であります。また、構築した配信基盤を利用して、こうした顧客に適切なサービスを提供して利益を上げられているかの目安として、営業利益率を重要な指標としております。
(5)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 2) 経営成績2025/06/24 16:02
(売上高)
販売面においては、戦略市場を医薬業界のEVC(Enterprise Video Communication)領域、医薬以外の金融等各業種のEVC領域、放送・メディアコンテンツ業界を中心としたOTT領域、の3領域に区分して営業活動を展開しました。 - #8 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- 当連結会計年度において、のれんを含む資産グループに減損の兆候はありません。株式会社VideoStepののれんについては、企業の動画マニュアルの作成への需要が高まる中、株式会社VideoStepが今後そのサービスによる売上の成長に伴い、営業損益を改善し、拡大することを株式取得時に計画しております。当連結会計年度において、株式会社VideoStepは、現在の事業の状況を反映し、今後の事業計画の見直しを行いましたが、当期の業績及び見直しを行った将来の事業計画は株式取得時に策定した事業計画より著しく下方に乖離しておらず、減損の兆候はないと判断しております。2025/06/24 16:02
のれんの評価における重要な見積りは、連結子会社の事業計画に基づく将来キャッシュ・フローであり、売上高及び営業利益の将来予測に基づいております。当該見積りは、決算時点で入手可能な情報に基づき合理的に判断し算定しておりますが、将来の不確実な経済状況の変動などによって影響を受ける可能性があり、実際の業績が見積りと異なる場合、減損損失を認識する可能性があります。 - #9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/24 16:02
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 関係会社との取引高 売上高 46,559千円 48,893千円 営業費用 984,057 1,299,964 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/24 16:02
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。
顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
