ソフトウエア
連結
- 2019年3月31日
- 4695万
- 2020年3月31日 +97.7%
- 9282万
個別
- 2019年3月31日
- 4598万
- 2020年3月31日 -35.23%
- 2978万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法を採用しています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8~15年
工具、器具及び備品 5~15年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアは社内における合理的な利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2021/04/08 11:00 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち、主なものは以下のとおりです。2021/04/08 11:00
2 当期減少額のうち、主なものは以下のとおりです。器具備品 サービス提供用サーバー等 44,385 千円 ソフトウエア 会計システム 3,413 千円
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、法人税率が変更になった場合、連結貸借対照表に計上する繰延税金資産の計上額が変動する可能性があります。2021/04/08 11:00
2. ソフトウエアの減損
ソフトウエアについては、将来の収益獲得または費用削減が確実であると認められたものを資産計上しております。しかしながら、計画の変更、使用状況の見直し等により収益獲得または費用削減効果が損なわれた場合には、ソフトウエアについて減損が必要となる可能性があります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2021/04/08 11:00
販売用ソフトウエアは、見込販売収益に基づく償却額と販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっています。
自社利用のソフトウエアは社内における合理的な利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)無形固定資産(リース資産除く)2021/04/08 11:00
自社利用のソフトウエアは社内における合理的な利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(3)リース資産 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8~18年
工具、器具及び備品 5~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
販売用ソフトウエアは、見込販売収益に基づく償却額と販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法によっています。
自社利用のソフトウエアは社内における合理的な利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2021/04/08 11:00