- 4319
- 2025/12/18
- 時価
- 64億円
- PER 予
- 13.39倍
- 2010年以降
- 赤字-221.2倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.94倍
- 2010年以降
- 0.45-2.7倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 6.99%
- ROA 予
- 2.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
TAC(4319)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6066万
- 2009年3月31日 +2.73%
- 6232万
- 2010年3月31日 +32.75%
- 8274万
- 2011年3月31日 -24.79%
- 6222万
- 2012年3月31日 +20.24%
- 7482万
- 2013年3月31日 -16.31%
- 6262万
- 2014年3月31日 -19.46%
- 5043万
- 2015年3月31日 +51.26%
- 7629万
- 2016年3月31日 -3.2%
- 7384万
- 2017年3月31日 +0.23%
- 7402万
- 2018年3月31日 +136.69%
- 1億7520万
- 2019年3月31日 +8.95%
- 1億9088万
- 2020年3月31日 +0.66%
- 1億9214万
- 2021年3月31日 +3.38%
- 1億9863万
- 2022年3月31日 -0.75%
- 1億9715万
- 2023年3月31日 +2.58%
- 2億224万
- 2024年3月31日 -9.11%
- 1億8382万
- 2025年3月31日 +2.59%
- 1億8859万
個別
- 2008年3月31日
- 5586万
- 2009年3月31日 -1.11%
- 5524万
- 2010年3月31日 +45.95%
- 8063万
- 2011年3月31日 -24.57%
- 6082万
- 2012年3月31日 +20.83%
- 7349万
- 2013年3月31日 -16.23%
- 6156万
- 2014年3月31日 -20.25%
- 4910万
- 2015年3月31日 +34.43%
- 6600万
- 2016年3月31日 -2.01%
- 6468万
- 2017年3月31日 +1.09%
- 6539万
- 2018年3月31日 +150.72%
- 1億6394万
- 2019年3月31日 +10.36%
- 1億8092万
- 2020年3月31日 +1.42%
- 1億8349万
- 2021年3月31日 +3.45%
- 1億8982万
- 2022年3月31日 -1.14%
- 1億8765万
- 2023年3月31日 +3.37%
- 1億9399万
- 2024年3月31日 -9.56%
- 1億7544万
- 2025年3月31日 +2.79%
- 1億8033万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/06/24 9:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 賞与 258,611 337,726 賞与引当金繰入額 137,714 140,654 法定福利費 504,996 498,568 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっており、評価方法は下記のとおりであります。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法・商品、製品 総平均法 ・仕掛品 個別法 ・貯蔵品 最終仕入原価法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、当社の建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
・建物及び構築物 2~47年
・機械装置及び運搬具 2~12年
・工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、その他の無形固定資産については、定額法によっております。2025/06/24 9:30 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2025/06/24 9:30
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 26,576 26,142 26,576 26,142 賞与引当金 175,443 180,339 175,443 180,339 返品廃棄損失引当金 319,562 250,409 319,562 250,409 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 9:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 未払賞与加算 - 33,351 賞与引当金加算 53,720 55,220 法定福利費加算 8,891 14,580
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 9:30
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 未払賞与加算 - 34,289 賞与引当金加算 56,445 57,897 法定福利費加算 9,321 15,147
前連結会計年度(2024年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっており、評価方法は下記のとおりであります。
2.固定資産の減価償却の方法・商品、製品 総平均法 ・仕掛品 個別法 ・貯蔵品 最終仕入原価法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。主な耐用年数は次のとおりであります。
・建物 34~47年
・建物附属設備 2~20年
・構築物 3~20年
・機械及び装置 3~12年
・工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・その他の無形固定資産
定額法によっております。2025/06/24 9:30