リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 2億5482万
- 2010年3月31日 +221.67%
- 8億1968万
- 2011年3月31日 +35.11%
- 11億746万
- 2012年3月31日 +32.09%
- 14億6281万
- 2013年3月31日 +7.34%
- 15億7024万
- 2014年3月31日 -6.05%
- 14億7520万
- 2015年3月31日 -11.55%
- 13億479万
- 2016年3月31日 +10.4%
- 14億4049万
- 2017年3月31日 -8.71%
- 13億1506万
- 2018年3月31日 -15.45%
- 11億1195万
- 2019年3月31日 +18.54%
- 13億1809万
- 2020年6月30日 -11.21%
- 11億7039万
- 2021年6月30日 -12.21%
- 10億2748万
- 2022年6月30日 -0.56%
- 10億2173万
- 2023年6月30日 +6.09%
- 10億8397万
個別
- 2009年3月31日
- 2億5482万
- 2010年3月31日 +218.63%
- 8億1194万
- 2011年3月31日 +31.74%
- 10億6964万
- 2012年3月31日 +31.59%
- 14億751万
- 2013年3月31日 +6.19%
- 14億9456万
- 2018年3月31日 -97.66%
- 3502万
- 2019年3月31日 +160.35%
- 9118万
- 2020年6月30日 ±0%
- 9118万
- 2021年6月30日 ±0%
- 9118万
- 2022年6月30日 ±0%
- 9118万
- 2023年6月30日 -38.41%
- 5616万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に備えるため、支給見込額を計上しております。2023/09/28 15:30 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/09/28 15:30
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。(1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/09/28 15:30
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。(1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)