利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 59億4765万
- 2008年3月31日 +24.48%
- 74億358万
- 2009年3月31日 +17.81%
- 87億2222万
- 2010年3月31日 +13.39%
- 98億8975万
- 2011年3月31日 +14.29%
- 113億281万
- 2012年3月31日 +7.28%
- 121億2596万
- 2013年3月31日 +6.16%
- 128億7312万
- 2014年3月31日 +8.85%
- 140億1275万
- 2015年3月31日 +11.99%
- 156億9253万
- 2016年3月31日 +11.09%
- 174億3324万
- 2017年3月31日 +12.72%
- 196億5124万
- 2018年3月31日 +11.94%
- 219億9793万
- 2019年3月31日 +9.23%
- 240億2874万
- 2020年6月30日 -0.5%
- 239億825万
- 2021年6月30日 +9.03%
- 260億6801万
- 2022年6月30日 +7.71%
- 280億7809万
- 2023年6月30日 +7.11%
- 300億7554万
個別
- 2008年3月31日
- 53億1357万
- 2009年3月31日 +18.91%
- 63億1846万
- 2010年3月31日 +12.8%
- 71億2697万
- 2011年3月31日 +19.68%
- 85億2940万
- 2012年3月31日 +9.31%
- 93億2387万
- 2013年3月31日 +3.09%
- 96億1153万
- 2014年3月31日 +2.44%
- 98億4596万
- 2015年3月31日 -12.14%
- 86億5037万
- 2016年3月31日 +23.8%
- 107億947万
- 2017年3月31日 +9.85%
- 117億6458万
- 2018年3月31日 +12.73%
- 132億6176万
- 2019年3月31日 +6.22%
- 140億8694万
- 2020年6月30日 +2.46%
- 144億3352万
- 2021年6月30日 -3.59%
- 139億1547万
- 2022年6月30日 +2.22%
- 142億2380万
- 2023年6月30日 +11.22%
- 158億1959万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称
特記すべき主要な非連結子会社はありません。
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2023/09/28 15:30 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない非連結子会社及び関連会社のうち主要な会社等の名称
特記すべき主要な非連結子会社及び関連会社はありません。
持分法を適用しない理由
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2023/09/28 15:30 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産)2023/09/28 15:30
純資産合計は、前連結会計年度末に比べ181百万円増加し、31,004百万円となりました。これは、自己株式が1,896百万円増加したものの、利益剰余金が1,997百万円増加したことなどによるものです。
② キャッシュ・フローの状況 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2023/09/28 15:30
非連結子会社は、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項