建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。(平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。)
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(3年)に基づく定額法によっております。2014/06/20 14:48

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.当期減少額には、株式会社インテージへの会社分割により、次の減少額を含んでおります。

建物	1,603,087千円
器具備品	919,896 〃
リース資産(有形)	1,429,467 〃
ソフトウェア	4,586,119 〃
ソフトウェア仮勘定	189,449 〃
リース資産(無形)	30,761 〃
長期前払費用	105,897 〃

2014/06/20 14:48

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。(平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。)
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(3年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/20 14:48