有価証券報告書-第54期(2025/07/01-2026/06/30)

② 指標及び目標
当社グループでは、人材戦略に基づく施策の進捗および成果を可視化・検証するための指標を継続的に把握しております。
第15次中期経営計画においては、非財務項目テーマに基づき以下のものを重要指標として位置付けております。なお、各重要指標に関する数値目標は設定しておりませんが、現状の実績値を維持・向上させることを目標に各種施策を推進しております。
(人の活躍を、事業を拓く力に)
社員一人ひとりがグループの目指す方向性(ビジョン)を深く理解し、自身の業務が顧客や社会への高い価値提供に繋がっていると実感することが、主体的に事業を牽引し、新たな価値を創造する原動力となるため、以下の指標を設定しております。
・「グループビジョンへの共感/実践」(注1)
・「顧客提供価値への誇り」(注2)
(自ら実力開花へ)
従業員が自律的に挑戦し、学び続ける組織風土を構築するためには、日々の業務を通じて自身の専門性が発揮できているという手応えや、確かな自己成長を感じられることが不可欠であるため、以下の指標を設定しております。
・「仕事を通じた成長実感」(注3)
・「業務におけるプロフェッショナリティの発揮実感」(注4)
(多様な人が活躍できる環境づくり)
多様な価値観や背景を持つ人材の活躍こそが企業の持続的成長の源泉であるという考えのもと、その中核的な指標として、属性に関わらず誰もがリーダーシップを発揮し、活躍できる環境の整備状況を測るため、以下の設定しております。
・女性活躍推進に関する状況(注5)
(注1)「グループビジョンへの共感/実践」の状況

	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
ビジョンへの共感/実践(%)	94.5	95.4	95.2	95.5	95.1

※1 集計対象は国内外の全グループ会社となります
※2 ビジョンへの共感/実践については、「グループビジョンをどのように理解・解釈しているか」という質問(記述式)において、ビジョンが「分からない、知らない、意識していない」等を除いた回答数の割合となります
(注2)「顧客提供価値への誇り」の状況

※1 集計対象は国内外の全グループ会社となります
※2 顧客提供価値への誇りについては、「インテージグループがお客さまに提供している価値に誇りを感じますか」について、7段階(非常にそう思う～全くそう思わない)で質問し、そのTOP3(「非常にそう思う」「そう思う」「まあそう思う」)、どちらともいえない、BOTTOM3(「あまりそう思わない」「そう思わない」「全くそう思わない」の割合となります
(注3)「仕事を通じた成長実感」の状況

※1 集計対象は国内外の全グループ会社となります
※2 成長実感については、「仕事を通じた成長実感」について7段階(非常にそう思う～全くそう思わない)で質問し、TOP3(「非常にそう思う」「そう思う」「まあそう思う」)、どちらともいえない、BOTTOM3(「あまりそう思わない」「そう思わない」「全くそう思わない」)の割合となります
(注4)「業務におけるプロフェッショナリティの発揮実感」の状況

※1 集計対象は国内外の全グループ会社となります
※2 プロフェッショナリティの発揮については、「業務におけるプロフェッショナリティの発揮実感」について7段階(非常にそう思う～全くそう思わない)で質問し、TOP3(「非常にそう思う」「そう思う」「まあそう思う」)、どちらともいえない、BOTTOM3(「あまりそう思わない」「そう思わない」「全くそう思わない」)の割合となります
(注5)女性活躍推進に関する状況

	2020年度	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
女性従業員比率(%)	49.4	50.8	51.0	51.3	51.3	52.4
新卒採用における女性比率(%)	49.2	51.9	57.1	50.0	54.5	53.6
女性管理職比率(%)	23.3	24.7	25.6	27.3	28.2	29.5
女性役員比率(%)	15.6	14.6	14.1	16.5	16.0	16.1

※1 2020年度から2021年度の集計対象会社は㈱インテージホールディングス、㈱インテージ、㈱インテージリサーチ、㈱インテージヘルスケア、㈱インテージテクノスフィア、㈱インテージ・アソシエイツ、2022年度より集計対象会社は国内連結子会社としております
※2 各数値はそれぞれの事業年度末のものとなります
※3 女性管理職比率は「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります
※4 役員とは、取締役、監査役、執行役員、理事を指しております
※5 2020年度から2021年度の女性役員比率は、同一人物がグループ会社内で複数の役員を兼務していても1人として計算し、2022年度より兼務している場合はそれぞれを1人として計算しております