有価証券報告書-第24期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

※5 減損損失
当社グループは、以下の資産グループについて、減損損失を計上しております。
前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)

用途	場所	種類	減損損失(千円)
スポーツ事業店舗	神奈川県相模原市南区	建物、構築物他	1,484
不動産事業用資産	東京都港区	のれん、備品他	37,881
Web事業用資産	東京都港区	ソフトウェア及び備品	2,065

当社グループは管理会計上の単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングしております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
スポーツ事業店舗、不動産事業用資産、及びWeb事業用資産については、収益性が低下したことから減損損失を認識いたしました。スポーツ事業店舗、不動産事業用資産、及びWeb事業用資産の回収可能額は、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能額はないものとして減損損失を認識いたしました。
なお、当該資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定しております。割引率については、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)

用途	場所	種類	減損損失(千円)
住宅事業用資産	東京都港区	工具、器具及び備品	120
全社資産	東京都港区	建物及び構築物	2,405
全社資産	東京都港区	機械装置及び運搬具	100
全社資産	東京都港区	工具、器具及び備品	1,026
全社資産	東京都港区	ソフトウェア	417
全社資産	東京都港区	電話加入権	293

当社グループは管理会計上の単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングしております。また、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
住宅事業用資産及び全社資産については、収益性が低下したことから減損損失を認識いたしました。住宅事業用資産及び全社資産の回収可能額は、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能額はないものとして減損損失を認識いたしました。