日本エス・エイチ・エル(4327)の流動負債の推移 - 四半期
個別
- 2008年9月30日
- 2億9796万
- 2009年9月30日 -24.37%
- 2億2536万
- 2010年9月30日 +37.66%
- 3億1024万
- 2010年12月31日 -67.8%
- 9988万
- 2011年3月31日 +178.86%
- 2億7854万
- 2011年6月30日 -37.63%
- 1億7371万
- 2011年9月30日 +50.59%
- 2億6160万
- 2011年12月31日 -60.74%
- 1億271万
- 2012年3月31日 +229.26%
- 3億3821万
- 2012年6月30日 -27.28%
- 2億4594万
- 2012年9月30日 +28.98%
- 3億1722万
- 2012年12月31日 -49.69%
- 1億5958万
- 2013年3月31日 +185.74%
- 4億5599万
- 2013年6月30日 -33.92%
- 3億132万
- 2013年9月30日 +16.73%
- 3億5174万
- 2013年12月31日 -52.05%
- 1億6866万
- 2014年3月31日 +164.77%
- 4億4658万
- 2014年6月30日 -33.66%
- 2億9626万
- 2014年9月30日 +4.79%
- 3億1045万
- 2014年12月31日 -56.42%
- 1億3528万
- 2015年3月31日 +70.3%
- 2億3040万
- 2015年6月30日 +48%
- 3億4099万
- 2015年9月30日 +26.13%
- 4億3009万
- 2015年12月31日 -68.86%
- 1億3391万
- 2016年3月31日 +118.9%
- 2億9315万
- 2016年6月30日 +42.53%
- 4億1783万
- 2016年9月30日 -5.11%
- 3億9647万
- 2016年12月31日 -66.32%
- 1億3352万
- 2017年3月31日 +148.82%
- 3億3221万
- 2017年6月30日 +33.42%
- 4億4326万
- 2017年9月30日 +2.57%
- 4億5463万
- 2017年12月31日 -60.28%
- 1億8056万
- 2018年3月31日 +119.93%
- 3億9711万
- 2018年6月30日 +13.68%
- 4億5142万
- 2018年9月30日 -16.06%
- 3億7892万
- 2018年12月31日 -56.87%
- 1億6341万
- 2019年3月31日 +215.45%
- 5億1548万
- 2019年6月30日 -6.66%
- 4億8117万
- 2019年9月30日 -1.16%
- 4億7558万
- 2019年12月31日 -55.55%
- 2億1139万
- 2020年3月31日 +175.51%
- 5億8239万
- 2020年6月30日 -8.92%
- 5億3046万
- 2020年9月30日 -2.98%
- 5億1465万
- 2020年12月31日 -50.35%
- 2億5553万
- 2021年3月31日 +159.93%
- 6億6419万
- 2021年6月30日 -13.91%
- 5億7180万
- 2021年9月30日 -1.13%
- 5億6537万
- 2021年12月31日 +23.12%
- 6億9606万
- 2022年3月31日 +99.57%
- 13億8916万
- 2022年6月30日 -23.24%
- 10億6625万
- 2022年9月30日 -20.61%
- 8億4650万
- 2022年12月31日 -16.73%
- 7億485万
- 2023年3月31日 +86.9%
- 13億1737万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産合計は603百万円増加し7,631百万円となりました。主な変動要因は流動資産におきまして、納税や期末配当金等の支払のため現金及び預金が99百万円減少しましたが、売掛金が698百万円増加したことによります。2023/05/15 11:59
負債合計は479百万円増加し1,698百万円となりました。これは主に流動負債におきまして、決算賞与の支払い等により未払金が79百万円減少しましたが、買掛金が92百万円、未払費用が79百万円、未払法人税等が102百万円、契約負債が261百万円それぞれ増加したことによります。買掛金は外注費の増加が、未払費用はロイヤルティの増加が主な要因であります。
純資産合計は124百万円増加し5,933百万円となりました。これは、剰余金の配当(純資産の減少)を371百万円計上したものの、四半期純利益(純資産の増加)を497百万円計上したことにより、利益剰余金が126百万円増加したことが主な要因であります。