半期報告書-第20期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く。)
当社は定率法を採用しております。在外子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物…………5～18年
工具、器具及び備品……4～15年
②無形固定資産(リース資産を除く。)
ソフトウエア
(市場販売目的のソフトウエア)
販売見込期間(3年)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい金額を計上しております。
(自社利用のソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他の無形固定資産
定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。