- 4334
- 2026/09/28
- 時価
- 42億円
- PER 予
- 11.43倍
- 2010年以降
- 赤字-240.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.28倍
- 2010年以降
- 0.78-9.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.63%
- ROE 予
- 11.17%
- ROA 予
- 7.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユークス(4334)のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2009年1月31日
- 1024万
- 2010年1月31日 -28.75%
- 729万
- 2011年1月31日 +188.36%
- 2103万
- 2012年1月31日 -53.09%
- 987万
- 2013年1月31日 +34.12%
- 1323万
- 2014年1月31日 +33.59%
- 1768万
- 2015年1月31日 +9.13%
- 1929万
- 2016年1月31日 +5.45%
- 2034万
- 2017年1月31日 +21.34%
- 2469万
- 2018年1月31日 -30.29%
- 1721万
- 2019年1月31日 -30.91%
- 1189万
- 2020年1月31日 -34.3%
- 781万
- 2021年1月31日 -52.15%
- 373万
- 2022年1月31日 -54.08%
- 171万
- 2023年1月31日 -36.75%
- 108万
- 2024年1月31日 -57.73%
- 45万
- 2025年1月31日 +999.99%
- 553万
- 2025年10月31日 +88.39%
- 1041万
- 2026年1月31日 -7.3%
- 965万
- 2026年4月30日 -7.85%
- 890万
- 2026年7月31日 -8.35%
- 815万
個別
- 2009年1月31日
- 940万
- 2010年1月31日 -27.56%
- 681万
- 2011年1月31日 +62.87%
- 1109万
- 2012年1月31日 -14.4%
- 950万
- 2013年1月31日 +34.4%
- 1276万
- 2014年1月31日 +35.89%
- 1735万
- 2015年1月31日 +10.09%
- 1910万
- 2016年1月31日 +6.18%
- 2028万
- 2017年1月31日 +21.62%
- 2466万
- 2018年1月31日 -31.38%
- 1692万
- 2019年1月31日 -31.02%
- 1167万
- 2020年1月31日 -34.32%
- 766万
- 2021年1月31日 -52.24%
- 366万
- 2022年1月31日 -53.29%
- 171万
- 2023年1月31日 -50.38%
- 84万
- 2024年1月31日 -67.96%
- 27万
- 2025年1月31日 +999.99%
- 539万
- 2026年1月31日 -22.83%
- 416万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ②無形固定資産2026/04/27 11:23
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/27 11:23
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年1月31日) 当事業年度(2026年1月31日) 仕掛品 6,907 - ソフトウエア 273,160 97,484 税務上の繰越欠損金 159,726 261,708
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/27 11:23
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年1月31日) 当連結会計年度(2026年1月31日) 仕掛品 6,907 - ソフトウエア 273,160 116,988 出資金 4,796 90,360
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「出資金」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の繰延税金資産に表示しておりました「その他」34,532千円は、「出資金」4,796千円および「その他」29,735千円として組み替えております。 - #4 設備投資等の概要
- 当社グループ(当社および連結子会社)では、高品質で新しい製品開発のためデジタルコンテンツ事業に16,985千円の設備投資を実施いたしました。2026/04/27 11:23
デジタルコンテンツ事業の主要な投資としては、開発環境の整備および維持のため、開発用機材およびソフトウエアの購入7,801千円であります。
当社が保有していたビルレ宿院(賃貸用不動産)の売却を行っており、建物5,070千円及び土地2,514千円、合計7,585千円の売却をしております。