4348 インフォコム

4348
2024/04/30
時価
1555億円
PER 予
20.3倍
2010年以降
3.31-66.48倍
(2010-2024年)
PBR
3.04倍
2010年以降
0.3-5.88倍
(2010-2024年)
配当 予
1.67%
ROE 予
14.97%
ROA 予
10.84%
資料
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商品

【期間】

連結

2013年3月31日
1億8925万
2014年3月31日 -4.56%
1億8063万
2015年3月31日 -35.78%
1億1600万
2016年3月31日 -24.14%
8800万
2017年3月31日 -2.27%
8600万
2018年3月31日 -80.23%
1700万
2019年3月31日 -35.29%
1100万
2020年3月31日 -100%
0
2021年3月31日
700万
2022年3月31日 +42.86%
1000万
2023年3月31日 -40%
600万

個別

2008年3月31日
1044万
2009年3月31日 +96.76%
2055万
2010年3月31日 -43.16%
1168万
2011年3月31日 -25.25%
873万
2012年3月31日 -37.66%
544万
2013年3月31日 -15.96%
457万
2014年3月31日 +148.73%
1138万
2015年3月31日 -3.36%
1100万
2016年3月31日 -27.27%
800万
2017年3月31日 -12.5%
700万
2018年3月31日 -42.86%
400万
2019年3月31日 -50%
200万
2020年3月31日 -100%
0
2021年3月31日
700万
2022年3月31日 +42.86%
1000万
2023年3月31日 -40%
600万

有報情報

#1 その他の参考情報(連結)
(4) 臨時報告書
金融商品取引法第24条の5第4項及び企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
2022年6月20日関東財務局長に提出。
2023/06/14 11:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な直近の財務諸表を基礎とし、持分相当額を取り込む方法を採用しています。
② デリバティブ
2023/06/14 11:00
#3 提出会社の株式事務の概要(連結)
当社株式の保有株数と保有年数に応じて下表のとおり株主優待ポイントを贈呈。
優待ポイントは当社が選定した「優待商品」等と交換が可能。
(単位:ポイント、1ポイント=1円相当)
2023/06/14 11:00
#4 提出会社の親会社等の情報(連結)
提出会社の親会社等の情報】
当社には、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。
2023/06/14 11:00
#5 有価証券関係、連結財務諸表(連結)
(注) 市場価格のない株式等(連結貸借対照表計上額 非上場株式1,163百万円)及び連結貸借対照表に持分相当額を純額で計上する組合その他これに準ずる事業体への出資(連結貸借対照表計上額360百万円)並びに転換社債型新株予約権付社債(連結貸借対照表計上額216百万円)については、上表の「その他有価証券」には含めていません。((金融商品関係) 2.金融商品の時価等に関する事項 (*2)及び(*3)に記載のとおりです。)
当連結会計年度(2023年3月31日)
2023/06/14 11:00
#6 棚卸資産の内訳の注記(連結)
※1 棚卸資産の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
商品10百万円6百万円
仕掛品7575
2023/06/14 11:00
#7 発行済株式、株式の総数等(連結)
② 【発行済株式】
種類事業年度末現在発行数(株)(2023年3月31日)提出日現在発行数(株)(2023年6月14日)上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名内容
普通株式57,600,00057,600,000東京証券取引所プライム市場単元株式数は100株です。
57,600,00057,600,000
2023/06/14 11:00
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
セグメントの名称当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)前年同期比(%)
金額(百万円)
(注) 金額は製造原価によっています。
b.商品仕入実績
当連結会計年度の商品仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりです。
2023/06/14 11:00
#9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な直近の財務諸表を基礎とし、持分相当額を取り込む方法を採用しています。
(2) デリバティブ
2023/06/14 11:00
#10 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
(金融商品関係)
1.金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取り組み方針
2023/06/14 11:00