有価証券報告書-第40期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「未収入金」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当事業年度より「その他」へ含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた1,306千円は、「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「電話加入権」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当事業年度より「その他」へ含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形資産資産」の「電話加入権」に表示していた324千円は、「その他」として組み替えております。
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「未収入金」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当事業年度より「その他」へ含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた1,306千円は、「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「電話加入権」は、資産の総額の100分の1以下となったため、当事業年度より「その他」へ含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形資産資産」の「電話加入権」に表示していた324千円は、「その他」として組み替えております。
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。