- 2304
- 2026/09/10
- 時価
- 47億円
- PER 予
- 7.6倍
- 2010年以降
- 赤字-165.71倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.35倍
- 2010年以降
- 0.38-2.41倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.87%
- ROE 予
- 17.73%
- ROA 予
- 9.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
CSS HD(2304)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年9月30日
- 1億6787万
- 2009年9月30日 -20.15%
- 1億3405万
- 2010年9月30日 -15.03%
- 1億1390万
- 2011年9月30日 +12.49%
- 1億2813万
- 2012年9月30日 -4.88%
- 1億2188万
- 2013年9月30日 -12.84%
- 1億623万
- 2014年9月30日 +8.78%
- 1億1555万
- 2015年9月30日 +48.98%
- 1億7215万
- 2016年9月30日 +2.03%
- 1億7565万
- 2017年9月30日 -14.23%
- 1億5065万
- 2018年9月30日 +13.55%
- 1億7107万
- 2019年9月30日 -3.39%
- 1億6528万
- 2020年9月30日 -14.37%
- 1億4152万
- 2021年9月30日 +6.51%
- 1億5074万
- 2022年9月30日 -2.15%
- 1億4750万
- 2023年9月30日 -4.03%
- 1億4156万
- 2024年9月30日 -11.73%
- 1億2496万
- 2025年9月30日 +35.34%
- 1億6912万
個別
- 2008年9月30日
- 375万
- 2009年9月30日 -12.27%
- 329万
- 2010年9月30日 -4.41%
- 314万
- 2011年9月30日 -12.72%
- 274万
- 2012年9月30日 -45.17%
- 150万
- 2013年9月30日 -74.09%
- 39万
- 2014年9月30日 +444.62%
- 212万
- 2015年9月30日 +41.81%
- 301万
- 2016年9月30日 +1%
- 304万
- 2017年9月30日 -25.05%
- 228万
- 2018年9月30日 +4.21%
- 237万
- 2019年9月30日 +47.22%
- 349万
- 2020年9月30日 -6.86%
- 325万
- 2021年9月30日 -10.31%
- 292万
- 2022年9月30日 -23.2%
- 224万
- 2023年9月30日 -39.04%
- 136万
- 2024年9月30日 -26.75%
- 100万
- 2025年9月30日 +83.83%
- 184万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/12/22 15:24
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 給与手当等 845,235 950,797 賞与引当金繰入額 135,028 174,278 退職給付費用 44,409 40,714 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a.商品及び製品
主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
b.原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法 により算定)
c.仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2025/12/22 15:24 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/12/22 15:24
(単位:千円) 区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 1,002 1,842 1,002 1,842 役員賞与引当金 7,767 10,152 7,767 10,152 株式給付引当金 1,405 4,380 - 5,785 - #4 役員報酬(連結)
- 員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数
(注)1.取締役の支給額には、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まれておりません。
2.業績連動報酬の額は、当事業年度における役員賞与引当金の繰入額であります。
3.非金銭報酬等の額は、当事業年度における株式給付引当金の繰入額であります。
③提出会社の役員ごとの連結報酬等の総額等
報酬等の総額が1億円以上である者が存在しないため、記載しておりません。
④ 提出会社の役員報酬等に係る指名・報酬諮問委員会及び取締役会の活動内容
当連結会計年度においては個別の役員報酬についての諮問、答申を行いました。2025/12/22 15:24 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法2025/12/22 15:24