NJS（2325）の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年12月31日
- 2億8409万
- 2009年12月31日 +0.61%
- 2億8582万
- 2010年12月31日 +14.99%
- 3億2868万
- 2011年12月31日 -35.8%
- 2億1102万
- 2012年12月31日 +72.05%
- 3億6307万
- 2013年12月31日 +1.74%
- 3億6940万
- 2014年12月31日 -13.99%
- 3億1773万
- 2015年12月31日 +14.27%
- 3億6307万
- 2016年12月31日 +9.43%
- 3億9729万
- 2017年12月31日 -2.32%
- 3億8808万
- 2018年12月31日 -8.95%
- 3億5335万
- 2019年12月31日 +79.92%
- 6億3575万
- 2020年12月31日 -21.55%
- 4億9877万
- 2021年12月31日 +32.32%
- 6億5999万
- 2022年12月31日 +16.75%
- 7億7054万
- 2023年12月31日 +1.02%
- 7億7836万
- 2024年12月31日 +1.83%
- 7億9262万
- 2025年12月31日 +6.85%
- 8億4688万
個別
- 2008年12月31日
- 2億7628万
- 2009年12月31日 +1.66%
- 2億8086万
- 2010年12月31日 +15.28%
- 3億2376万
- 2011年12月31日 -36.42%
- 2億584万
- 2012年12月31日 +73.53%
- 3億5720万
- 2013年12月31日 +1.73%
- 3億6336万
- 2014年12月31日 -14.69%
- 3億997万
- 2015年12月31日 +2.05%
- 3億1631万
- 2016年12月31日 +7.11%
- 3億3880万
- 2017年12月31日 +2.2%
- 3億4625万
- 2018年12月31日 -6.18%
- 3億2484万
- 2019年12月31日 +82.53%
- 5億9294万
- 2020年12月31日 -20.09%
- 4億7380万
- 2021年12月31日 +32.63%
- 6億2839万
- 2022年12月31日 +14.69%
- 7億2071万
- 2023年12月31日 +1.69%
- 7億3291万
- 2024年12月31日 +1.94%
- 7億4710万
- 2025年12月31日 +4.27%
- 7億7902万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。なお、前事業年度における販売費及び一般管理費の内訳割合は、販売費が50.4%、一般管理費が49.6%、当事業年度における販売費及び一般管理費の内訳割合は、販売費が49.3%、一般管理費が50.7%となっています。2026/03/30 11:36
前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料及び手当 1,369,371 千円 1,479,506 千円 賞与引当金繰入額 249,413 188,404 退職給付費用 46,420 18,683 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しています。2026/03/30 11:36
ロ.賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、賞与支給見込額基準による当連結会計年度の負担額を計上しています。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
未成業務支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 3年～50年
構築物 10年～20年
機械及び装置 7年
車両運搬具 3年
工具、器具及び備品 2年～20年2026/03/30 11:36
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
