有価証券報告書-第18期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8年～15年
工具、器具及び備品4年～10年
無形固定資産
市場販売目的のソフトウェア(ゲームソフト等のコンテンツを含む)は見込販売数量(見込有効期間3年以下)に基づく償却方法を採用しております。自社利用のソフトウェアについては、見込利用可能期間(5年以下)による定額法を採用しております。