- 2749
- 2026/08/28
- 時価
- 584億円
- PER 予
- 13.12倍
- 2011年以降
- 6.57-78.56倍
(2011-2026年) - PBR
- 2.47倍
- 2011年以降
- 1.29-13.07倍
(2011-2026年) - 配当 予
- 2.03%
- ROE 予
- 18.86%
- ROA 予
- 12.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
JP HD(2749)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 7800万
- 2009年3月31日 +25.51%
- 9790万
- 2010年3月31日 -8.87%
- 8922万
- 2011年3月31日 +56.91%
- 1億4000万
- 2012年3月31日 +28.54%
- 1億7996万
- 2013年3月31日 +14.47%
- 2億600万
- 2014年3月31日 +51.46%
- 3億1200万
- 2015年3月31日 +7.05%
- 3億3400万
- 2016年3月31日 ±0%
- 3億3400万
- 2017年3月31日 +19.41%
- 3億9883万
- 2018年3月31日 -2.2%
- 3億9005万
- 2019年3月31日 +5.4%
- 4億1113万
- 2020年3月31日 +34.95%
- 5億5483万
- 2021年3月31日 -1.87%
- 5億4447万
- 2022年3月31日 +66.48%
- 9億642万
- 2023年3月31日 -4.45%
- 8億6610万
- 2024年3月31日 +2.91%
- 8億9130万
- 2025年3月31日 +5.28%
- 9億3838万
- 2026年3月31日 +1.83%
- 9億5554万
個別
- 2008年3月31日
- 400万
- 2009年3月31日 -7.5%
- 370万
- 2010年3月31日 -68.84%
- 115万
- 2011年3月31日 +34.61%
- 155万
- 2012年3月31日 -2.32%
- 151万
- 2013年3月31日 -16.89%
- 126万
- 2014年3月31日 +7.62%
- 135万
- 2015年3月31日 +23.01%
- 166万
- 2016年3月31日 +205.76%
- 510万
- 2017年3月31日 +41.49%
- 721万
- 2018年3月31日 +64.08%
- 1184万
- 2019年3月31日 -24.64%
- 892万
- 2020年3月31日 +368.9%
- 4184万
- 2021年3月31日 -42.73%
- 2396万
- 2022年3月31日 +79.05%
- 4290万
- 2023年3月31日 -9.23%
- 3894万
- 2024年3月31日 -19.26%
- 3144万
- 2025年3月31日 +3.24%
- 3246万
- 2026年3月31日 -3.7%
- 3126万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 15:56
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 △2,988 千円 △3,261 千円 賞与引当金繰入額 82,601 千円 76,505 千円 退職給付費用 12,775 千円 9,901 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 売上債権等の貸倒による損失に備えるため、当社及び連結子会社は一般債権については貸倒実績率等により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に債権の回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2026/06/22 15:56
ロ.賞与引当金
当社及び連結子会社は従業員の賞与の支出に備えるため、当連結会計年度に帰属する支給見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/22 15:56
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 654 21 129 546 賞与引当金 32,460 31,260 32,460 31,260 役員株式給付引当金 17,472 13,451 17,471 13,452 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
構築物 3~30年
工具、器具及び備品 2~20年2026/06/22 15:56