- 2332
- 2026/10/20
- 時価
- 94億円
- PER 予
- 10.34倍
- 2010年以降
- 6.64-85.08倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.21倍
- 2010年以降
- 0.76-2.11倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.53%
- ROE 予
- 11.71%
- ROA 予
- 8.47%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
クエスト（2332）の有形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億1181万
- 2009年3月31日 -27.73%
- 2億2535万
- 2010年3月31日 -5.88%
- 2億1210万
- 2011年3月31日 -24.44%
- 1億6026万
- 2012年3月31日 +10.58%
- 1億7722万
- 2013年3月31日 -6.44%
- 1億6580万
- 2014年3月31日 -2.81%
- 1億6114万
- 2015年3月31日 -1.2%
- 1億5921万
- 2016年3月31日 -0.23%
- 1億5884万
- 2017年3月31日 -62.5%
- 5957万
- 2022年3月31日 -17.96%
- 4887万
- 2023年3月31日 +324.49%
- 2億746万
- 2024年3月31日 +6.35%
- 2億2063万
- 2025年3月31日 -7.37%
- 2億437万
- 2026年3月31日 +21.27%
- 2億4784万
個別
- 2008年3月31日
- 2億9531万
- 2009年3月31日 -25.39%
- 2億2034万
- 2010年3月31日 -5.19%
- 2億890万
- 2011年3月31日 -24.41%
- 1億5791万
- 2012年3月31日 +8.32%
- 1億7106万
- 2013年3月31日 -5.46%
- 1億6171万
- 2014年3月31日 -1.53%
- 1億5923万
- 2015年3月31日 -0.86%
- 1億5787万
- 2016年3月31日 -0.1%
- 1億5771万
- 2017年3月31日 -62.6%
- 5899万
- 2018年3月31日 -3.62%
- 5685万
- 2019年3月31日 -10%
- 5116万
- 2020年3月31日 +23.18%
- 6303万
- 2021年3月31日 -17.62%
- 5192万
- 2022年3月31日 -12.99%
- 4518万
- 2023年3月31日 +352.49%
- 2億443万
- 2024年3月31日 +7.93%
- 2億2063万
- 2025年3月31日 -7.37%
- 2億437万
- 2026年3月31日 +14.33%
- 2億3366万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2) 有形固定資産2026/06/19 16:26
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。2026/06/19 16:26 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 【有形固定資産等明細表】2026/06/19 16:26
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/19 16:26
(3) 重要な引当金の計上基準① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)によっています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。建物 15～47年器具及び備品 4～15年 ② 無形固定資産(リース資産を除く) ・ソフトウェア 自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。 ・顧客関連資産 効果の及ぶ期間(13年)に基づく定額法を採用しています。 ③ リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっています。
- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 有価証券の評価基準及び評価方法
2026/06/19 16:26① 子会社株式 移動平均法による原価法 ② 有価証券 ・その他有価証券
市場価格のない株式等
以外のもの時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)市場価格のない株式等 移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合及びそれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
